株式会社マサル (1795)

1. 事業概要と競争優位性

株式会社マサルは、当社及び子会社3社で構成され、「建設工事業」と「設備工事業」の2部門を展開する。建設工事業は建物の新築防水工事、改修工事、直接受注工事の施工、建築材料販売、機材レンタルを行う。設備工事業は空調・冷暖房・給排水等の設備工事、排気装置を主体とした産業用機械の組立・設置・メンテナンスを行う。当社グループは、新築防水工事、改修工事、直接受注工事及び空調・冷暖房・給排水等の設備工事を当社グループとして受注する仕組みを整え、一貫受注体制を構築する。

競争優位性は、長年にわたる技術とノウハウの蓄積に由来する。1968年にはわが国初の超高層ビルである三井霞が関ビルのシーリング防水工事を施工し、建物シーリング防水工事のノウハウを他社に先駆けて取得した。この経験を基盤に、技術本部は施工機器・工具、工法、材料・副資材の開発・改良、産業廃棄物の低減を積極的に推進する。設計事務所、総合建設会社、材料メーカー等との共同研究や自主研究を通じて、新規シーリング材や長期耐久性材料、オリジナルシーリング材の開発など、多岐にわたる研究開発活動を展開する。これらの活動は、企画提案力、技術開発力、施工力の総合的強化に繋がり、顧客ニーズに合う高品質な商品提供を可能とする。建設業許可（大臣許可）やISO9001認証取得は、事業遂行における信頼性と品質管理体制を確立する。長期経営計画では「ゼネコン上位10社でのシェア№１」を目標に掲げ、ニッチ市場での支配的地位確立を目指す。

2. 沿革ハイライト

1957年9月、マサル工業株式会社を設立し、建物防水工事を開始する。1968年2月、三井霞が関ビルのシーリング防水工事を施工し、超高層ビル防水のノウハウを取得した。1979年4月、リニューアル工事を開始し事業を拡大する。1989年8月に商号を株式会社マサルへ変更した。1994年11月に日本証券業協会に店頭登録し、2022年4月には東京証券取引所スタンダード市場へ移行する。2001年6月にはISO9002、2003年3月にはISO9001の認証を取得し、品質管理体制を強化した。近年は、2024年1月に株式会社イノベイトを設立、同年4月には株式会社マサルファシリティーズが空気設備工業株式会社を子会社化し、グループ体制強化と事業拡大を図る。

3. 収益・成長

当社グループは、新築市場に加え、成長著しいリニューアル市場を重要な事業機会と捉える。国内経済は賃上げや企業収益改善、設備投資を背景に緩やかな回復基調を維持し、建設業界の公共・民間設備投資も底堅く推移する見込みである。防災・減災、インフラ老朽化対策、都市再開発案件などによる継続的需要が成長ドライバーとなる。都心部のオフィス賃貸市場も回復傾向を強め、建設需要は安定的に推移する。

長期経営計画（2021年10月～2030年9月）『～100年選ばれ続ける会社を目指す！～』のもと、永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指す。テーマとして、「ゼネコン上位10社でのシェア№１」、「ＲＯＥ15％」、「成長性分野開拓」を最終年度の達成目標に掲げ、業容拡大と業績向上を図る。具体的な施策として、営業力強化、工種の拡充による受注領域拡大、改修チーム連携強化を推進する。周辺分野へのM&Aや業務提携、資本提携を戦略的投資として位置づけ、成長分野への投資を積極的に行う。直接受注市場の開拓にも注力する。

直近の財務データでは、EPSは455.94円、BPSは5932.43円である。

4. 財務健全性

当社グループは、安定した経営を持続するため、自己資本比率、売上高営業利益率、1株当たり当期純利益などを経営指標の目標とし、財務体質の強化を図ることで企業価値の最大化に努める。直近の財務データ（2025年9月30日現在）では、総資産8,806,700千円に対し純資産5,277,444千円である。自己資本比率は約59.9%であり、健全な財務体質を維持する。現金及び現金同等物は3,294,863千円、有利子負債は1,009,758千円である。営業キャッシュフローは1,238,782千円、投資キャッシュフローは9,528千円を計上する。

5. 株主還元

当社グループは、安定経営と経営指標向上を目指し、株主還元も重視する。直近の年間配当は160.0円である。

6. 注目ポイント

当社グループの注目ポイントは、1968年の超高層ビル防水工事で培った技術的優位性とノウハウ蓄積を基盤とする継続的な研究開発活動である。これにより、企画提案力、技術開発力、施工力を総合的に強化し、高品質なサービス提供を可能とする。国内建設市場の防災・減災、インフラ老朽化対策、都市再開発といった継続的需要を背景に、成長著しいリニューアル市場や直接受注市場の開拓に注力する戦略は、今後の成長ドライバーとなる。長期経営計画で掲げる「ゼネコン上位10社でのシェア№１」目標達成に向けた、営業力強化、受注領域拡大、M&A推進といった施策の実行状況が、企業価値向上に繋がるか注目する。資材価格や労務費高止まりといったコスト上昇リスクに対し、見積精度向上や原価管理体制強化で対応する方針である。