日本基礎技術株式会社 (1914)

日本基礎技術は、法面保護、ダム基礎、アンカー、注入工事等の建設基礎技術を専門とし、建設コンサルタント、地質調査も手掛ける。海外工事のJAFEC USA, Inc.、都市部地盤改良・海外工事の株式会社オーケーソイルを連結子会社に擁し、国内外に事業を広げている。

「削孔」と「注入」を基本とする独自技術の研究開発力が同社の強みである。特許66件、施工実施権80件を保有し、大学や公的機関との連携も積極的だ。ICT（情報通信技術）を活用した機械化施工技術の構築を目指し、スキッド型パーカッションドリルや小口径ボーリングマシン、モルタル製造・吹付装置の自動化技術開発を推進している。参入障壁は、公共工事の厳格な入札資格要件に加え、高い技能・技術力、管理能力を持つ技術者の育成、ノウハウ蓄積が不可欠である。

1953年、日本グラウト工業として設立。1985年に新技術開発と合併し、日本基礎技術に商号を変更した。1988年に大阪証券取引所、1993年に東京証券取引所市場第二部に上場し、1995年には両市場の第一部に指定替えとなった。2009年にはJAFEC USA,Inc.を設立して海外展開を開始し、2010年には株式会社オーケーソイルを子会社化。2018年には群馬県に総合テクニカルセンターを建設し、研究開発体制を強化している。

建設基礎技術の工事請負が同社のビジネスモデルである。国内事業の売上高の約6割が公共工事、約9割が下請工事のため、公共投資や発注元の経営状況に影響を受けやすい。公共投資の底堅い推移と民間設備投資の持ち直しが成長ドライバーとなる。海外市場への展開も重要であり、JAFEC USA, Inc.を通じた海外工事参入や、子会社オーケーソイルによる都市部地盤改良工事および海外工事の強化を図る。技術面では、技術伝承と生産性向上を重点施策とし、ICTを活用した機械化施工技術や自動化技術の開発を推進。当連結会計年度の設備投資総額は1,801百万円で、自動ボーリングマシン等への投資を通じて施工体制を強化した。

直近の業績は好調だ。2025年3月期は、売上高30,279百万円、営業利益1,891百万円、純利益1,439百万円を計上し、前年同期比で大幅な増益を達成した。令和8年3月期（2026年3月期）には、売上高29,330百万円、営業利益1,460百万円、純利益980百万円の達成を目標としている。

財務状況は比較的健全である。2025年3月期末の自己資本比率は約72.2%と高く、現金及び現金同等物4,040百万円が有利子負債3,800百万円を上回る。営業活動によるキャッシュフローは449百万円、投資活動によるキャッシュフローは1,865百万円を記録した。

株主還元として配当を実施しており、年間配当金は2023年3月期の13.0円から2025年3月期には24.0円へと増加傾向にある。2025年3月期の配当性向は約32.4%である。

建設基礎技術における専門性と独自技術を強みとする一方、国内事業の公共工事依存度（約6割）や下請工事比率（約9割）が高く、公共投資の変動や発注元の経営状況に業績が左右されるリスクがある。建設技能労働者不足や建設資材・労務費の高騰も収益性を圧迫する可能性があり、特に米国現地法人におけるLNG基地地盤改良工事の次期施工が見込めない点は、今後の売上高・利益に影響を与える見通しである。しかし、「削孔」と「注入」に関する多数の特許・施工実施権を保有し、ICTを活用した機械化施工技術や自動化技術の研究開発を積極的に進めることで、生産性向上と技術的優位性の維持を図る。海外工事への参入や都市部の地盤改良工事の強化も成長機会であり、これらの技術開発と市場開拓が持続的な成長を支える鍵となる。

[本社]大阪市北区 [創業]1953年 [上場]1988年