中外炉工業株式会社 (1964)

1. 事業概要と競争優位性

中外炉工業グループは、当社及び子会社7社で構成され、熱処理、プラント、開発の3事業を展開する。工業炉・産業機械・環境設備・燃焼設備等の設計・製作・施工・販売、エンジニアリング、研究開発、サービスを行う。熱処理事業は自動車・機械・半導体・電池関連熱処理炉、プラント事業は鉄鋼・非鉄金属等加熱炉・熱処理炉、開発事業は脱炭素関連、精密塗工・乾燥装置を扱う。海外では台湾、中国、タイ、インドネシア、メキシコに拠点を持ち、販売、技術サービス等を行う。

当社グループは「熱技術」を核とした技術開発に競争優位性を持つ。2023年11月開設の「熱技術創造センター」を研究開発拠点とし、カーボンニュートラル、高機能材料、資源循環に対応する。熱処理事業では電気自動車や燃料電池車向け高機能材料・部品、全固体電池向け製造装置を開発する。プラント事業では加熱炉のCO₂削減、省エネ、高品質化技術に取り組む。水素燃焼技術を拡充し、トヨタ自動車より水素燃焼式アフターバーナ炉で技術開発最優秀賞を受賞する。開発事業では、NEDOグリーンイノベーション基金事業に採択され、アンモニア燃焼、水素燃焼、電熱加熱技術を開発する。精密塗工装置「RSコータ™」は次世代半導体や全固体電池製造プロセスを支える。PFAS分解処理技術を開発し、製鋼ダストリサイクルによるゼロエミッション実現を目指す。顧客仕様に基づく生産設備の設計・製作・施工は長期間を要し、ISO9001取得による品質確保も競争優位性となる。

2. 沿革ハイライト

当社は1945年4月に設立する。1954年5月、米国サーフェス・コンバッション社と技術提携し、工業炉の最新鋭技術を導入する。1962年10月大阪証券取引所市場第二部に上場し、1970年3月東京証券取引所市場第一部に上場する。1966年8月、上下焚ウォーキングビーム型加熱炉を開発し、営業拡大の基礎を確立する。1973年11月環境設備分野に進出し、1977年12月燃焼研究所を新設する。1987年7月以降、台湾、中国、インドネシア、タイ、メキシコに海外子会社を設立し、グローバル展開を推進する。2023年11月、堺事業所内に新研究所「熱技術創造センター」を開設し、研究開発体制を強化する。

3. 収益・成長

当社グループは「熱技術」を社会のニーズに合わせて進化させ、カーボンニュートラルに資する技術開発と積極的な提案を行うことを経営方針とする。中期経営計画「Chugai Ro Break Through(CBT)2022-2026」では、経営ビジョン2026「自ら変革し、カーボンニュートラル技術で未来をひらく！」を掲げ、新市場創出、既存商品拡販、働きがいのある職場作りを重要戦略とする。熱技術創造センター活用による研究開発投資、設計支援システム導入による業務効率化を推進する。

当連結会計年度の研究開発費は1,198百万円、設備投資総額は723百万円である。成長ドライバーはカーボンニュートラル関連技術、先端材料分野、環境・資源循環分野での新市場創出である。

売上高は2023年3月期27,977百万円から2025年3月期36,247百万円へ増加する。営業利益は2024年3月期1,477百万円から2025年3月期2,735百万円へ増加する。純利益は2023年3月期1,231百万円から2025年3月期2,998百万円へ増加する。EPSも2023年3月期162.04円から2025年3月期407.61円へ伸長する。中期経営計画では、2027年3月期に売上高41,500百万円、営業利益3,620百万円、ROE10.0％を目標とする。

4. 財務健全性

2025年3月期末の総資産は48,736百万円、純資産は28,609百万円である。現金及び現金同等物は4,348百万円を保有する。有利子負債は2023年3月期0百万円、2024年3月期7,688百万円、2025年3月期6,157百万円と推移する。

5. 株主還元

当社グループは、中期経営計画において、ROE10％以上、総還元性向50％以上、税引後営業利益60％の配当性向を財務目標とする。適正かつ安定的な配当政策や自己株式の取得・償却を実行する。年間配当は2023年3月期70.0円、2024年3月期80.0円、2025年3月期150.0円と推移する。2025年3月期末には459,000株の自己株式を保有する。

6. 注目ポイント

当社グループの最大の注目ポイントは、「熱技術」を核としたカーボンニュートラル関連技術開発である。水素やアンモニア燃焼技術、電熱加熱技術の開発は、製造業の脱炭素化に貢献し、大きな市場機会を創出する可能性を秘める。NEDOのグリーンイノベーション基金事業への採択や、トヨタ自動車からの技術開発最優秀賞受賞は、その技術力の高さと将来性を示す。精密塗工装置「RSコータ™」は、次世代半導体や全固体電池などの先端産業向け製造プロセスを支え、高機能材料分野での成長ドライバーとなる。PFAS分解処理技術や製鋼ダストリサイクルなど、環境・資源循環分野での新市場創出も期待される。熱技術創造センターへの積極的な研究開発投資と、開発機能の一体化を図る組織再編は、今後の技術革新と事業成長を加速させる基盤となる。中期経営計画で掲げた財務目標の達成に向けた取り組みと、株主還元策の実行にも注目が集まる。