株式会社ＷＤＩ (3068)

### 1. 事業概要と競争優位性

株式会社WDIは「ダイニングカルチャーで世界をつなぐ」を企業理念に、国内外でレストラン運営事業を展開する。2025年3月31日現在、子会社18社を通じて日本137店舗、北米11店舗、ミクロネシア3店舗、アジア8店舗の計159店舗を運営する。事業形態は直営94店舗、フランチャイズ65店舗のハイブリッドモデルを採用する。主要ブランドには「カプリチョーザ」「トニーローマ」「ウルフギャング・ステーキハウス」「ティム・ホー・ワン」など、多様な業態を展開する。フランチャイズ事業では、加盟金と売上高に応じたロイヤリティ（4〜6%）を収受するビジネスモデルを構築する。

競争優位性（Moat）は、国内外の優良業態発掘と自社業態開発を組み合わせた「多業態のブランドポートフォリオ」にある。これにより、幅広い顧客層と多様なニーズに対応する。また、「ホスピタリティ」「本物志向」「チャレンジスピリッツ」「グローバル」「サステイナビリティ」をキーワードに、Q.S.C.A（Quality・Service・Cleanliness・Atmosphere）の質を向上させることで、価格競争とは一線を画した「WDIらしい独自性の高いブランドづくり」と「感動体験」の提供による差別化を図る。外食産業は参入障壁が低いと認識するものの、長年にわたるグローバル展開で培ったノウハウとブランド運営力は同社の強みとなる。特定の市場での支配的地位を示す記載はない。

### 2. 沿革ハイライト

1954年4月、中央興行株式会社として映画館経営で創業する。1972年3月に外食事業に参入し、同年海外事業展開を開始する。1979年に「トニーローマ」、1983年に「ハードロックカフェ」、1985年に「カプリチョーザ」の直営1号店をそれぞれ開店する。1985年には「トニーローマ」、1986年には「カプリチョーザ」のフランチャイズ展開を開始する。2006年12月にジャスダック証券取引所に株式を上場し、2009年12月には持株会社制へ移行する。2014年には国内で「ウルフギャング・ステーキハウス」、2018年には国内で「ティム・ホー・ワン」の直営1号店を開店する。2021年8月には老舗すき焼き店「ちんや」のブランドを承継し、2022年4月には東京証券取引所のスタンダード市場へ移行する。

### 3. 収益・成長

直近3期の売上高は、prior2期26,174,187千円、prior1期30,950,001千円、current期31,952,794千円と増加傾向を示す。営業利益はprior1期1,403,485千円、current期749,248千円と変動する。純利益はprior2期940,527千円、prior1期1,053,651千円、current期930,006千円と推移する。

成長ドライバーは、国内外でのバランスの取れた新規出店戦略とグローバル展開の継続である。国内の訪日外国人の増加によるインバウンド需要回復も成長を後押しする。M&A戦略や他社との業務提携を通じた新規事業・ブランド展開も成長戦略の一環である。Q.S.C.A向上と「感動体験」提供による顧客満足度向上とリピート促進、原材料・エネルギー価格高騰や人件費上昇に対応するための「継続的な適正価格への調整」も収益性維持に貢献する。サステイナビリティ経営（人財、環境、食材）の推進により、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指す。

### 4. 財務健全性

総資産はprior2期21,119,817千円、prior1期23,048,879千円、current期22,549,794千円と推移する。純資産はprior2期6,265,996千円、prior1期7,375,087千円、current期8,109,802千円と増加傾向にある。現金及び現金同等物はprior2期5,446,597千円、prior1期5,941,124千円、current期5,152,618千円を保有する。有利子負債はprior2期0千円、prior1期5,633,877千円、current期5,055,749千円である。賃借による出店形態が主であり、敷金及び保証金残高は1,720百万円に上り、物件所有者の財政状態変化による回収不能リスクを認識する。

### 5. 株主還元

年間配当はprior2期12.0円、prior1期15.0円、current期17.0円と増加傾向にある。1株当たり当期純利益（EPS）はprior2期149.56円、prior1期168.36円、current期148.77円である。1株当たり純資産（BPS）はprior2期748.67円、prior1期885.65円、current期1,027.54円と着実に増加する。

### 6. 注目ポイント

外食事業は参入障壁が低く競争が激化しており、日本国内においては少子高齢化により市場規模の縮小が見込まれる。原材料・エネルギー価格の高騰や人件費上昇、労働力不足といった課題への対応力が重要となる。同社は「信頼されるブランド創り」をテーマに、Q.S.C.A向上と「感動体験」提供による差別化戦略を推進する。フランチャイザーとの契約更新リスク、フランチャイズ事業におけるブランドイメージ毀損リスク、海外活動における経済・政治リスク、為替変動リスクへの管理体制も注目される。サステイナビリティ経営の具体的なアクションの進捗と、それが企業価値向上にどう寄与するかが今後の焦点となる。