株式会社トレジャー・ファクトリー (3093)

株式会社トレジャー・ファクトリーは、リユース事業を核に、衣料、家電、家具、ブランド品、スポーツ・アウトドア用品、楽器、ホビー用品など多岐にわたる中古品を取り扱う企業です。総合リユースの「トレジャーファクトリー」のほか、「トレファクスタイル」（衣料服飾雑貨専門）、「ブランドコレクト」（ブランド古着専門）など、専門性の高い店舗業態を複数展開し、実店舗とオンライン販売を融合させています。商品の仕入は、一般顧客からの持込・出張・宅配買取と、新品・中古品取扱業者及び古物市場からの業者仕入の多様なチャネルを構築し、安定的な商品確保と品揃えの充実を図っています。

同社は、以下の点で競争優位性を確立しています。第一に、**ネットワーク効果と規模の経済**です。中期経営計画に基づき、リアルの買取・販売拠点かつEC販売の拠点となる店舗を年間30～40店のペースで関東、関西、中部、九州などを中心に出店し、リユースネットワークを拡大しています。広域でのドミナント戦略を推進し、2025年2月期末には直営261店舗を展開することで、リユース市場における存在感を高めています。第二に、**ビジネスモデルの多角化とプラットフォーム化**です。コアのリユース事業に加え、リユース事業と相乗効果や補完関係のある周辺事業に継続的に投資し、顧客利便性を高めるリユースプラットフォームを構築しています。具体的には、引越と買取をワンストップで提供する「トレファク引越」、終活・生前整理の家財一式買取サービス「Regacy」、ファッションレンタルサービス「Cariru」、不用品処分から不動産売却まで一括で請け負う「トレファク不動産」などを展開し、顧客のライフイベントに寄り添うサービスを提供しています。第三に、**M&A戦略**による成長加速です。同社と補完関係があるリユース企業やグループ内でシナジーが発揮できる企業のM&Aを積極的に実行し、これまでに株式会社カインドオル（ブランド古着）、株式会社GKファクトリー（ゴルフ用品）、株式会社ピックアップジャパン（総合リユース）などを子会社化することで、事業領域とネットワークを拡大しています。第四に、**DX投資**による業務効率化とイノベーション創出です。自社システム部門及びシステムグループ会社（株式会社トレファクテクノロジーズ）の開発力を活用し、ITやAIを使った業務効率化とイノベーションを起こし、新たなビジネス機会の創出等によりグループ収益を伸ばしています。また、多種多様な商材を取り扱い、日々変化する顧客ニーズに対応するため、マニュアルだけに頼らない柔軟な店舗運営と、正社員を中心とした質の高い買取査定サービスを提供しています。ブランド品等のコピー商品流入防止のため、専門部門を置き、真贋判定マニュアルの作成と情報共有体制を整備していることも強みです。

同社グループは、インフレの進行やサステナブルな社会構築に向けたリユース意識の高まりを背景に、中古品小売市場が引き続き拡大していると認識しており、この市場で持続的な成長を目指しています。中期経営計画では、2026年2月期に売上高462億円、経常利益44.4億円、親会社株主に帰属する当期純利益30.0億円を計画し、2028年2月期には売上高589億円、経常利益56.9億円、親会社株主に帰属する当期純利益38.5億円への成長を見込んでいます。成長ドライバーは、広域での店舗展開（ドミナント戦略の継続）、多様な仕入チャネルの強化による商品の安定確保、インターネット経由の売買強化、リユース周辺事業への投資とプラットフォーム構築、タイ、台湾に続く新規地域への進出を含む海外市場での成長、M&Aによる成長加速、DX投資による業務効率化とイノベーション創出です。2025年2月期の連結業績は、売上高422億7百万円、営業利益40億3千5百万円、経常利益40億8千2百万円、親会社株主に帰属する当期純利益27億9百万円を計上しています。

財務健全性については、2025年2月期末の連結総資産は208億3千万円、連結純資産は105億2百万円です。有利子負債は56億2千1百万円であり、総資産の27.0％を占めており、出店に係る資金の一部を金融機関からの借入により調達しています。敷金及び保証金は26億5千4百万円（総資産の12.7％）であり、賃貸方式による出店を基本方針としています。営業活動によるキャッシュ・フローは28億1千9百万円を計上しています。株主還元として、2025年2月期の年間配当金は1株当たり36.0円です。

同社グループは、中古品小売市場の拡大という追い風を受け、多店舗展開と多角的な事業展開により持続的な成長を目指しています。多様な仕入チャネルと多業態展開による商品確保力と販売機会の最大化は、競争激化するリユース市場における強みとなります。リユース周辺事業を統合したプラットフォーム戦略は、顧客の囲い込みと収益機会の増加に寄与する可能性を秘めています。M&AとDX投資を成長戦略の柱と位置付け、外部環境変化への対応力と競争力の強化を図っています。特に、タイ、台湾に続く新規地域への進出を含む海外市場での成長は、今後の成長余地として注目されます。一方で、中古品の仕入競争激化（同業他社、CtoCフリマアプリ）、コピー商品流入リスク、出店物件確保の困難さ、人材確保・育成の課題、M&Aにおける偶発債務やのれん減損リスク、海外事業における法規制や社会経済的混乱リスクなどが事業リスクとして認識されており、これらのリスク管理が重要となります。

[本社]東京都千代田区外神田 [創業]1995年 [上場]2007年