ＳＦＰホールディングス株式会社 (3198)

ＳＦＰホールディングス株式会社は、手羽先唐揚を看板商品とする「おもてなしとりよし」及び魚貝・鮮魚を名物とする「磯丸水産」を主力業態として、居酒屋を直営方式でチェーン展開しています。一部地域ではフランチャイズ方式も採用し、経営理念である「時流を先見した『こだわり』の限りなき追求」のもと、「日本を豊かにする『食』の専門店集団」を目指しています。

競争優位性として、「おもてなしとりよし」は創業当時から変わらない看板料理「手羽先唐揚」や手作り料理、和装スタッフによる心尽くしのおもてなし、和モダンな寛ぎ空間を提供しています。「磯丸水産」は水槽から引き揚げた活貝や「蟹味噌甲羅焼き」を目の前で焼きながら、海辺の磯料理屋の楽しさを駅前立地で提供する独自の顧客体験が強みです。これらの専門性の高い看板料理と独自の顧客体験が同社の競争優位性を確立しています。また、「鳥良商店」「磯丸水産食堂」など複数業態を展開することで、市場ニーズや消費者嗜好の変化に対応し、競合店舗との差別化を図っています。大都市圏の駅前一等立地の路面店を中心に出店し、高い集客力を確保しています。

沿革ハイライトとして、1984年4月に「鳥良」を創業。1996年9月にはサムカワフードプランニング株式会社が株式会社鳥良の事業を譲受しました。2009年2月には「磯丸水産」1号店をオープン。2011年5月には旧サムカワフードプランニング株式会社を吸収合併し、商号をサムカワフードプランニング株式会社に変更、本社を東京都世田谷区玉川に移転しました。2013年4月には株式会社クリエイト・レストランツ・ホールディングスが親会社となり、2014年12月には東京証券取引所市場第二部に株式を上場。2015年7月にはフランチャイズ事業を開始し、2016年9月には事業持株会社体制へ移行しました。2017年6月には商号をＳＦＰホールディングス株式会社に変更。2019年2月には東京証券取引所市場第一部に市場変更し、2022年4月には東京証券取引所の市場区分再編に伴いプライム市場へ移行しました。2019年3月以降、株式会社ジョー・スマイル、株式会社クルークダイニングを子会社化するなどM&Aも積極的に実施しています。

収益・成長戦略として、主に大都市圏の駅前一等立地の路面に、主力業態である「磯丸水産」と、次の主力業態となり得る「大衆酒場」業態を中心に、幅広い客層に対応できる業態を展開しています。また、地方都市での店舗展開を進めることで、経常利益額の最大化を図っています。顧客ニーズに応じた新業態の開発、着実な新規出店、店舗運営力の強化によるオーガニックな成長を継続的に追求。全国展開を見据えた地方都市での直営及びFC形態の出店を進め、更なる成長を図っています。訪日外国人観光客（インバウンド）の増加やデリバリーサービスの普及を成長ドライバーと位置付けています。

直近の業績は堅調に推移しており、売上高は29,079百万円（prior1）から30,389百万円（current）へ増加。営業利益は2,026百万円（prior1）から2,186百万円（current）へ増加。経常利益は2,236百万円（prior1）から2,281百万円（current）へ増加し、EBITDAも2,688百万円（prior1）から2,801百万円（current）へ増加しました。店舗数は2023年2月末の194店から2024年2月末には189店へ減少しましたが、2025年2月末には190店と横ばいに転じる見込みです。財務健全性も高く、総資産13,963百万円（current）に対し、純資産は8,732百万円（current）であり、自己資本比率は62.5%を維持しています。現金及び現金同等物は5,275百万円（current）を保有し、有利子負債は816百万円（current）と低水準です。BPSは383.0円（current）となっています。

株主還元として、年間配当は26.0円（current）を実施しています。

注目ポイント・経営課題として、株式会社クリエイト・レストランツ・ホールディングスが議決権比率58.94％を所有する親会社ですが、親会社グループとは主力事業が異なり、事業の棲み分けがなされているため、現時点での競合は発生していません。外食業界は参入障壁が低いという特性を持つ一方で、インフレによる物価高や人手不足という経営課題に直面しています。物価高に対しては、メニュー見直し、価格改定、グループ企業との共同購買、節電活動で対応し、必要に応じて更なる販売価格への価格転嫁も視野に入れています。人手不足に対しては、人事制度見直し、賃上げ、外国籍従業員の積極採用と、採用後の研修や定期的なフォローによる育成・支援体制強化を通じて、人財確保と生産性向上に取り組んでいます。設備投資は、投資効果の確実性が高い新規出店等を見極めて実施しており、当連結会計年度の設備投資総額は481百万円（敷金及び保証金含む）でした。

[本社]東京都世田谷区 [創業]1984年 [上場]2014年