株式会社ＴＥＮＴＩＡＬ (325A)

株式会社TENTIALは、「健康に前向きな社会を創り、人類のポテンシャルを引き出す」をミッションに、コンディショニングブランド事業を展開しています。特に「休養（睡眠）」に焦点を当て、睡眠の質向上ナイトウェア「BAKUNE RECOVERY WEAR」シリーズを主力商品としています。その他、「MIGARU」シリーズやリカバリーサンダル等も企画・開発。製造・物流は外部委託するファブレス体制を採りつつ、企画・開発、マーケティング、カスタマーサービスは内製化し、顧客の声を商品開発に直接反映させています。

競争優位性は「ブランド」「チャネル」「データ」「研究開発」に集約されます。ブランド面では、科学的根拠に基づいた商品展開により、卓球の平野美宇選手やメジャーリーガー今永昇太選手等のトップアスリートに愛用され、信頼感を高めています。チャネル面では、自社ECサイト、ECモール、直営店舗、卸売のオムニチャネルで展開し、2025年8月期には利益率の高い自社チャネル経由の売上高が90.2％を占め、高利益率を実現。データ面では、自社ECサイトを内製化し、1st Party Dataを直接取得・分析し、商品開発やマーケティングに活用しています。研究開発面では、独自素材「SELFLAME®」を使用。主力商品「BAKUNE」は一般医療機器として届出を行い、疲労軽減、血行促進等の効果効能を訴求可能です。2024年8月には第二種医療機器製造販売業許可を取得し、管理医療機器の認証登録も自社で行える体制を構築。大学や病院等と連携した共同研究により、早稲田大学睡眠研究所所長監修のもと、睡眠時の深部体温低下を促す科学的エビデンス取得に成功する等、商品の信頼性と他社との差別化を図り、高い参入障壁を形成しています。

2018年2月、株式会社Aspoleとして設立。2019年5月に株式会社TENTIALへ商号変更しD2C事業を開始、同年8月にインソール「TENTIAL ZERO」を販売。2020年12月にはナイトウェア「BAKUNE」の販売を開始し、2021年4月には一般医療機器認証を取得。2022年5月には初の直営店を開店し、2024年8月には第二種医療機器製造販売業許可を取得。2025年2月に東証グロース市場へ上場予定です。

日本の少子高齢化に伴う国民医療費の増加や、新型コロナウイルス感染症の蔓延による健康意識の高まりを背景に、セルフケア、ウェルビーイングといった健康関連キーワードが浸透し、健康増進・維持関連サービスへの追い風が吹いています。リカバリー領域の市場規模は2023年において約9,000億円と推計され、リカバリーウェアが属する衣服（スポーツ以外）カテゴリーの市場規模は2019年の867億円から2023年には1,438億円へと1.66倍に成長。厚生労働省による「家庭用遠赤外線血行促進用衣」の新設（2022年10月）は、主力商品であるリカバリーウェアの市場拡大を後押しする規制追い風となっています。

成長ドライバーとして、豊富な商品ラインナップの継続的な拡大を図ります。ナイトウェア、寝具、サンダル、衣類といった既存市場に「コンディショニング」という新機軸を掛け合わせ、新たな市場を創出する戦略を採ります。また、事業領域拡大のための投資活動や業務提携、国内で培ったノウハウを活かした海外展開も視野に入れています。オフラインの直営店舗出店推進や卸売販路拡大による顧客接点の拡大、会員制ポイントプログラム「TENTIAL Club」導入による顧客ロイヤリティ向上施策を推進。2025年8月期における自社EC売上高の30%超が既存顧客由来であり、安定的な収益基盤を形成しています。マスプロモーションの実行により、コンディショニング領域におけるマーケットリーダーとしての認知と第一想起の獲得を目指します。

当社は、2024年1月期、2025年1月期及び2025年8月期において、営業利益・経常利益ともに黒字を計上しています。2025年8月期末時点の現金及び現金同等物は約43億円、有利子負債は約4億円であり、自己資本比率は61.7%です。財務健全性に特筆すべき課題は認識しておらず、業容拡大に伴う資金調達及び財務基盤の強化に努める方針です。株主還元に関する具体的な方針や実績は、提供された情報からは確認できません。経営上の目標達成を判断する客観的な指標として、売上高、営業利益、売上高営業利益率、オンライン販売チャネルにおける受注件数と受注単価を重視しています。

事業リスクとして、特定の商品への依存が挙げられます。2025年8月期において、主力商品であるリカバリーウェアの「BAKUNE」シリーズが売上高の8割超を占めており、新商品開発で依存度低減を図ります。また、商品の製造を外部委託する中で、豊島株式会社への仕入高が全体仕入高の8割超を占める特定の取引先への依存リスクも存在し、製造委託先の分散や信頼関係維持を通じてリスク低減に努めます。その他、システム障害、季節変動、広告効果、法的規制（景表法、薬機法）、顧客情報漏洩、クレーム・訴訟、商品の瑕疵、人材確保、経済変動、為替変動、競合といったリスク要因が存在します。

[本社]東京都品川区 [創業]2018年 [上場]2025年