株式会社ＺＯＡ (3375)

株式会社ＺＯＡは、パソコン・周辺機器及びバイク用品の店舗・通信販売を行う「小売事業」と、不動産の売買・賃貸を行う「不動産事業」を展開する。小売事業では「ＯＡナガシマ」等計22店舗と通信販売サイト「ｅ－ｚｏａ．ｃｏｍ」を運営し、パソコン本体、周辺機器、ＤＯＳ／Ｖパーツ、ソフト・サプライ、バイク関連商品に加え、サポート、修理、ＺＯＡ倶楽部、延長保証等の「サービス＆サポート」を総合的に提供している。

激しい価格競争下のパソコン市場において、同社は価値軸を「価格の安さ」から「感動・安心」へと転換する戦略を掲げる。この戦略の核となるのは、従業員の知識・技術向上と専門性の強化である。社内勉強会や情報共有を通じて専門性を高め、高度な修理・サポートに対応するため、修理・サポート専用部署を設置し、専任担当者への機会提供や設備増強で多様な顧客要望に応える体制を構築している。特に、eスポーツ人気を背景としたゲーミングパソコン・関連機器の販売が好調であり、eスポーツに精通した従業員による具体的な提案と品揃え強化で他社との差別化を図る。有形商材と「サービス＆サポート」等の無形商材を組み合わせた総合サービスを付加価値として提供し、顧客との接客を通じた最適な商品提案により、リピーター顧客の増加を目指す。

同社の前身は1981年4月創業の「文具のナガシマ」であり、1984年4月に「ナガシマ情報通信株式会社」を設立し、コンピュータ関連事業を開始した。2001年11月にはダイワボウ情報システム株式会社の子会社となり、2004年6月にはバイク用品の取扱いを開始、同年10月に株式会社ＺＯＡへ商号を変更した。2005年6月にジャスダック証券取引所に上場し、2007年4月にはインターネット通信販売サイト「ｅ－ｚｏａ．ｃｏｍ」を開設。2018年8月にダイワボウ情報システム関連会社から外れ、2022年4月には東京証券取引所スタンダード市場へ移行した。

同社を取り巻く経営環境は、競合他店との激しい価格競争とパソコン国内出荷台数減少により、収益確保が困難な状況が続く。このような環境下で、同社は「三位一致」（接客力・サポート力・専門性）を経営理念に掲げ、これらの強化に注力している。成長ドライバーとしては、eスポーツ人気によるゲーミングパソコン・関連機器販売の好調を捉え、専門従業員による提案と品揃え強化で市場優位性を確立することを目指す。接客サービスの向上と顧客ニーズに合わせた商品品揃え強化により、リピーター顧客の増加を目指し、地域に根ざした経営を実践する。従業員の知識・技術向上、高度な修理・サポート体制構築、顧客の声に基づくサービス提供を通じて、専門店としての差別化と事業拡大を図る方針である。リスク要因としては、競合激化による販売単価下落・利益率低下、パソコン本体・周辺機器の販売単価変動、棚卸資産増加リスク、経済環境悪化による不動産市況停滞と販売用不動産の売却遅延リスクが挙げられる。また、法的規制の変更や違反も事業に影響を及ぼす可能性がある。

2025年3月期末の総資産は5,423,474千円、純資産は2,933,659千円を計上している。現金及び現金同等物は1,246,734千円、有利子負債は1,178,428千円である。賃借による出店を基本とするため、敷金及び保証金が192,234千円（総資産の3.5％）存在し、賃貸人の経済的破綻等による回収不能リスクを抱えている。当事業年度の設備投資総額は7,822千円であり、小売事業におけるサーバー入れ替えや店舗エアコン設備等が主な内容であった。

株主還元については、2025年3月期の年間配当は70.0円、2024年3月期は58.0円、2023年3月期は58.0円を実施している。

同社の小売事業における「価格」から「感動・安心」への価値転換戦略の進捗と、専門性の高いサービス・サポート体制が顧客のスイッチングコストを高め、長期的な顧客ロックインに繋がるかどうかが注目される。eスポーツ市場の成長を取り込む能力と、それに伴うゲーミング関連商品の販売強化が、今後の成長ドライバーとして機能する可能性が高い。効率的な出店政策（中古の居抜き物件中心、大規模小売店舗立地法規制対象外規模）は、新規出店時の投資回収期間短縮と利益予測の安定化に寄与する。一方で、パソコン市場全体の縮小傾向と激しい価格競争、不動産市況の変動リスクに対する事業ポートフォリオのバランスと対応策が重要となる。従業員の知識・技術向上への継続的な投資が、同社の競争優位性を維持・強化する鍵となるだろう。

[本社]静岡県沼津市 [創業]1984年 [上場]2005年