ｅＢＡＳＥ株式会社 (3835)

**1. 事業概要と競争優位性**

ｅＢＡＳＥグループは、eBASE株式会社と連結子会社eBASE-NeXT株式会社による「eBASE事業」、及び連結子会社eBASE-PLUS株式会社による「eBASE-PLUS事業」の2セグメントで構成する。

eBASE事業は、CMS開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」を基盤に3種類のビジネスモデルを展開する。「0th eBASE」は、企業別統合商品データベースシステムや販促メディア企画制作支援システム「DBP eBASE」を提供し、「ワンソースマルチユース」によるコストダウンとOMO展開を加速する。「1st eBASE」は、食品業界向け「FOODS eBASE」等を提供し、商品データプール「商材ebisu／マスタデータebisu」のデファクトスタンダード化を推進する。業界単位での商品情報交換の全体最適化を図り、小売向け「MDM eBASE」やメーカー向け「PDM eBASE」も提供する。「2nd eBASE」は、0thと1stをコアコンピタンスとし、消費者向けスマホアプリ「e食住シリーズ」を通じて小売やメーカーのDX・CX向上を実現するBtoBtoCモデルを推進する。これら0th～2nd eBASEは相互に有機的に連携し、エコシステムを構築する。

eBASE-PLUS事業は、受託開発、受託オペレーション、受託サーバー保守等のIT開発アウトソーシングビジネスを展開し、自社オンライン教育システム「eB-learning」で人材育成を強化する。

競争優位性として、「ミドルウェアeBASE」は圧倒的な開発効率向上とノンプログラミング開発環境を実現し、技術的優位性を確立する。商品データプール「商材ebisu／マスタデータebisu」のデファクトスタンダード化推進は、市場占有率を高め、ネットワーク効果とスイッチングコストの高さに繋がる。0thから2nd eBASEへの有機的連携は顧客ロックイン構造を形成する。特許取得によるブルーオーシャン化も課題として推進する。業界単位での商品情報交換標準化はノウハウ蓄積と顧客ロックインに寄与する。自社オンライン教育システム「eB-learning」によるIT人材の確保・育成は、高単価案件獲得と競争力維持の重要な要素である。

**2. 沿革ハイライト**

2001年10月、株式会社ホットアイとして創立し、商品情報データベースシステムの販売を開始する。2003年7月、eBASE株式会社に商号変更する。2005年3月、「FOODS eBASE」の販売を開始する。2006年12月、大阪証券取引所ヘラクレス市場（現 東京証券取引所JASDAQ市場）に上場する。2011年9月、クラウド型サービス「FOODS eBASE NB商品データベースセンター（現 食材ebisu）」を開始する。2017年12月、東京証券取引所市場第一部銘柄へ指定され、2022年4月、プライム市場へ移行する。

**3. 収益・成長**

当社グループは、「経常利益」の持続的成長と収益性の向上、売上高の持続的成長を経営目標とする。eBASE事業は高利益、eBASE-PLUS事業は売上安定を目指し、グループ全体でバランスの取れた増収増益を図る。

成長ドライバーとして、DX推進ニーズやOMO環境構築ニーズの拡大に対応するため、「ミドルウェアeBASE」の継続的機能強化、エンタープライズ領域での展開、ワンソースマルチユース推進による大型案件への展開を推進する。グローバル化を見据えた多言語化対応やスマホ向け機能強化、AI・データサイエンス等の最先端テクノロジーとの連携も視野に入れる。研究開発活動では、ミドルウェアeBASE機能強化、クラウド対応強化、BtoBtoCモデル推進（「e食住シリーズ」等）、FOODS eBASEバージョンアップ、PDM/MDM/DBP eBASE開発を行う。人材の採用と育成を重点課題とし、自社オンライン教育システム「eB-learning」を強化し、IT人材の総合力強化を図る。業績は季節変動があり、第4四半期（3月末）に売上高及び営業利益が集中する傾向がある。

**4. 財務健全性**

2025年3月31日現在、有利子負債は0円である。現金及び現金同等物は5,421,243千円を保有する。総資産8,112,629千円に対し、純資産は7,357,937千円であり、自己資本比率は90.69%と極めて高い水準を維持する。内部管理体制の強化を課題とし、自社製品を活用した内部管理システムを構築・推進し、業務の効率化と健全性の維持に取り組む。

**5. 株主還元**

2025年3月期の年間配当は13.9円である。自己株式は2,269,600株を保有する。

**6. 注目ポイント**

「商品情報交換プラットフォームのデファクト化」戦略の進捗は、市場占有率とビジネス強度を高める上で重要である。特許取得によるブルーオーシャン化の実現は、競合優位性を確立する。AIやデータサイエンス等の最先端テクノロジーとの連携は、技術革新への対応と競争力強化に寄与する。人材採用・育成の成果は、高単価案件獲得と事業拡大に不可欠である。グローバル化を見据えた米国・中国市場でのデファクト確保は、技術革新による陳腐化リスクへの対応策となる。IT業界の技術革新による陳腐化リスクに対し、継続的な開発・強化が求められる。業績の季節変動は、四半期ごとの分析において考慮が必要である。インターフェイス開示による競争激化の可能性も存在する。