テイカ株式会社 (4027)

**1. 事業概要と競争優位性**

テイカは化学工業製品、圧電材料の製造販売及び化学工業薬品の輸送・保管を主な事業内容とする。機能性材料事業、電子材料・化成品事業、その他セグメントを展開する。

機能性材料事業は、酸化チタン、微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛、表面処理製品等を製造販売する。これらは化粧品、機能性塗料、光触媒、環境保全触媒、光学機器、電子部品材料に利用される。当社は酸化チタンで長年培った形状制御、粒子径制御、表面処理、分散技術を競争優位性の源泉とする。化粧品原料分野では、高透明微粒子酸化チタンや微粒子酸化亜鉛の開発を進め、グローバルニッチのポジションを強固にする。環境配慮型製品として、バイオマス酸化チタンの開発も推進する。

電子材料・化成品事業は、圧電材料、導電性高分子薬剤、界面活性剤、硫酸、無公害防錆顔料等を製造販売する。圧電材料分野では、2018年1月に完全子会社化した米国TRS Technologies,Inc.の技術を活用し、ヘルスケア用を中心に開発を進め、医療用圧電市場のトップメーカーを目指す。日米両製造拠点から世界各国への安定的かつ効率的な製品供給体制を構築する。導電性高分子分野では、高い信頼性が求められる自動車用途（ADAS化、EV化）やIT機器向けコンデンサ用電解質の高機能化に注力する。界面活性剤は日用品向けに、タイ・ベトナムの関係会社とともにグローバル展開する。

これらの事業は、長年の技術蓄積と大規模な設備投資を伴う化学工業製品の製造であり、ノウハウと資本集約性による参入障壁を構築する。

**2. 沿革ハイライト**

1919年12月、過燐酸肥料製造を目的として帝国人造肥料株式会社を設立した。1949年5月に東京証券取引所へ株式上場する。1951年4月に岡山工場で酸化チタン、1961年6月に大阪工場で界面活性剤の製造を開始し、事業領域を拡大した。1989年8月に現在のテイカ株式会社に社名変更する。2001年以降、タイ、ベトナムに海外生産拠点を設立し、グローバル展開を加速した。2018年1月には圧電材料事業拡大のため、米国TRS Technologies,Inc.の全株式を取得し、圧電材料事業を強化した。2022年4月には東京証券取引所のプライム市場へ移行する。

**3. 収益・成長**

2025年3月期の連結売上高は557億3700万円、営業利益は35億2500万円、親会社株主に帰属する当期純利益は24億2200万円を計上した。

当社は、長期経営ビジョン「MOVING-10」に基づき、化粧品原料及び電子材料分野への経営資源シフトと新規事業創出を成長ドライバーとする。化粧品原料の総合メーカー、医療用圧電市場のトップメーカーを目指す。環境エネルギー分野では、導電性高分子薬剤事業の収益化や環境に優しい製品創出を図る。次世代を見据え、環境・エネルギー、電気・電子、医療・ヘルスケアをキーワードに、蓄電デバイスのプレドープ剤や半導体部材の開発など新規分野への参入を推進する。

中期経営計画「MOVING-10 STAGE2」（2024-2026年度）では、総投資予定額220億円のうち、収益の源泉となる成長投資に3年間で115億円を投じる計画である。2027年3月期には売上高680億円、営業利益60億円、営業利益率9%以上、ROE7%以上を目標とする。長期目標として2029年度に営業利益率15%以上、ROE12%以上を目指す。

**4. 財務健全性**

2025年3月期末の総資産は883億4500万円、純資産は594億円である。現金及び現金同等物は140億1300万円、有利子負債は125億3400万円を計上する。当社は、リスク管理委員会を2024年8月に設置し、景気変動、為替変動、燃料・原材料価格変動、産業事故・自然災害、カントリーリスク、環境関連規制強化、知的財産、情報システム及び情報セキュリティ、固定資産の減損、感染拡大、気候変動など多岐にわたるリスクへの対応体制を構築する。

**5. 株主還元**

2025年3月期の年間配当は38円である。株主還元方針として、総還元性向40%以上を目標とし、安定配当と積極的な自己株式の取得を実施する。

**6. 注目ポイント**

当社は、長年の技術蓄積を基盤に、高付加価値スペシャルティケミカルズへの事業構造転換を推進する。化粧品原料と電子材料分野におけるグローバルニッチトップを目指す戦略は、高い競争優位性を確立する可能性を秘める。米国子会社TRS Technologiesの技術統合による圧電材料事業の強化、自動車産業の変革やヘルスケア市場の成長を取り込む戦略は、今後の成長ドライバーとして期待される。環境配慮型製品の開発やESG・SDGsへの貢献も企業価値向上に寄与する。積極的な成長投資と明確な財務目標、株主還元方針は、持続的な企業価値向上へのコミットメントを示す。