東ソー株式会社 (4042)

1. 事業概要と競争優位性

東ソーグループは、石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングを主な事業内容とする。事業を「チェーン事業」と「先端事業」の2区分に再定義する。

チェーン事業は、食塩電解・ナフサ熱分解を起点としたプロダクトチェーンで構成される。高度に統合された高効率なプロダクトチェーンが強みであり、塩素を原料とした参入障壁の高いユニークな誘導品を多数保有する。クロル・アルカリ事業では、塩化ビニルモノマー原料の二塩化エタン製造において、活性・選択性・耐久性に優れる世界をリードする独自触媒への転換を進める。電解関連では食塩電解の継続的な技術改良による省エネルギー化に取り組む。

先端事業は、先端的な技術や製品を取り扱う。成長市場である医薬・半導体業界での強固なポジションが強みであり、チェーン事業のインフラ・原料等の利用により収益性を向上させる。機能商品事業では、ライフサイエンス関連の分離精製剤事業において、急速に市場が成長するバイオ医薬品向け分離剤や分析用液体クロマトグラフィーカラムの開発に注力し、世界初の抗体医薬品活性分析用カラムを実用化する。電子材料関連では、LEDやパワーデバイス製造プロセスを刷新可能なGaNスパッタリングターゲットを開発し出荷を開始する。エンジニアリング事業では、オルガノ株式会社を中心に水処理装置等の製造・販売を行い、半導体産業向け超純水や水・有価物回収技術、省エネルギーシステム、センシング技術等の開発に取り組む。超純水の水質を高感度で測定可能なモニタリング装置（UPW-ICA）や、水処理設備の運転状況を監視するセンシングシステム（オルスマートシリーズ）を開発する。

2. 沿革ハイライト

1935年2月、東洋曹達工業株式会社を設立する。1949年5月、東京証券取引所に株式上場する。1971年4月、液体クロマトグラフィー用のカラム開発により科学計測事業分野に進出する。1987年10月、東ソー株式会社へ商号変更する。1990年10月、新大協和石油化学株式会社等と合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立する。1999年6月、ビニル・チェーン関連の大型投資を行い、苛性ソーダ・塩化ビニルモノマーともに年産100万t体制を確立する。2014年10月、日本ポリウレタン工業株式会社と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立する。

3. 収益・成長

当社グループは、「化学の革新を通して、幸せを実現し、社会に貢献する」という企業理念のもと、事業を通じた社会価値の創出や社会課題解決に取り組む。2025年5月公表の2027年度を最終年度とする中期経営計画では、「成長」と「脱炭素」の両立を中長期での経営課題とする。CO2排出を抑えつつ、収益を拡大できる事業構造への変革を進める。チェーン事業では塩素の高付加価値化による収益の安定・拡大を、先端事業では大型の新規事業創出による収益基盤の拡大を目指す。2030年度に向けた数値目標として、営業利益1,700億円、CO2排出量30％削減（2018年度比）を掲げる。

研究開発活動では、CSVを意識した研究開発を基本方針とし、基盤事業の強化・拡大と持続的成長への新規事業創出を推進する。2024年6月に研究開発体制を再編し、社長直轄の研究本部を新設する。効率的な材料開発のためマテリアルズ・インフォマティクス（MI）の推進部門として2023年4月にMIセンターを設立する。オープンイノベーションにも積極的に取り組み、国内外の研究機関との共同研究やNEDOの「グリーンイノベーション基金事業」への参画を通じて、CO2からのポリウレタン原料製造技術開発を進める。当連結会計年度における研究開発要員は約1,140名、研究開発費は約221億円である。

設備投資計画として、2025～2027年度の3ヵ年累計で2,200～2,500億円（支払いベース）を計画し、チェーン事業の強化に重点的に資金を配分する。当連結会計年度は全体で81,181百万円の設備投資を実施し、クロル・アルカリ事業ではバイオマス発電所の新設工事、機能商品事業では分離精製剤の生産能力増強に投資する。

4. 財務健全性

当社グループは、大型投資・M&Aをタイムリーに実行できる強固な財務基盤を維持することを財務方針とし、戦略的投資とのバランスを考慮しつつ、有利子負債の削減や金融収支の改善に努める。2025年3月期末の総資産は1,327,298百万円、純資産は902,418百万円である。有利子負債は179,404百万円である。

5. 株主還元

中期経営計画（2025～2027年度）では、資本効率の改善に向け、株主還元を強化する方針を示す。2025年3月期の年間配当は100.0円である。

6. 注目ポイント

事業ポートフォリオの再定義により、「チェーン事業」と「先端事業」それぞれの強みを活かした戦略を推進する。チェーン事業は高効率なプロダクトチェーンと参入障壁の高い誘導品で安定収益を、先端事業は医薬・半導体といった成長市場での技術優位性で収益拡大を目指す。中期経営計画では「成長」と「脱炭素」の両立を最重要課題とし、CO2排出量削減と収益拡大を両立させる事業構造への変革を推進する。研究開発体制の強化、マテリアルズ・インフォマティクス（MI）の推進、オープンイノベーションを通じて、技術革新と新規事業創出を加速する。