セントラル硝子株式会社 (4044)

1. 事業概要と競争優位性

セントラル硝子は化成品とガラスの二部門を主軸に事業を展開する。化成品事業は素材化学品、医療化学品、電子材料、エネルギー材料、肥料を主要製品とする。電子材料分野では半導体プロセス材料や次世代パワー半導体SiC基板材料の開発に注力し、高品位8インチSiC単結晶・ウエハ製造技術開発がNEDO公募プロジェクトに採択された。エネルギー材料分野ではリチウムイオン電池（LIB）用電解液の高性能添加剤開発や次世代二次電池開発を進める。肥料分野では環境負荷の少ない被覆材を用いた環境適応型被覆肥料を2027年の上市に向けて開発中である。ガラス事業は建築用ガラス、自動車用ガラス、ガラス繊維を主要製品とする。自動車分野では自動運転で期待される次世代ヘッドアップディスプレイ用ウィンドシールドの事業化を推進し、機能鏡分野では曇らず汚れ難い洗面化粧台用防汚防曇鏡の上市を目指す。

当社グループは「独創的な素材・技術により、サステナブルな社会の実現に寄与する」をパーパスとし、「技術優位性、独創性、サステナビリティ」を持つスペシャリティ製品の拡充を競争優位性の中核に据える。研究開発型企業へのシフトを加速し、基盤技術の創出と機能性材料の効率的開発を推進する。フッ素化学を基盤とした商品開発は当社の強みであり、電子材料やエネルギー材料分野での国内外大手顧客との共同研究、海外研究サイトとの連携強化、設備投資増強を積極的に進める。ライフサイエンス分野では山口大学と「他家“凍結保管”線維芽細胞シート」を用いた再生医療製品の開発に着手し、早期実用化を目指す。この研究開発は「令和6年度やまぐち再生医療等実用化・産業化推進補助金事業」および「宇部市再生医療等先端的研究開発実用化推進補助金事業」に採択された。競合他社との競争は事業リスクとして認識する。

2. 沿革ハイライト

当社は1936年10月、宇部曹達工業株式会社として創立され、ソーダ灰と苛性ソーダの製造を開始した。1949年5月に東京証券取引所に株式を上場する。1958年5月に旧セントラル硝子株式会社を設立し板ガラス事業へ進出し、1963年1月に旧セントラル硝子株式会社を吸収合併し、社名をセントラル硝子株式会社に変更した。フロート法による板ガラス生産、ガラス長繊維製造会社の設立、弗化水素酸プラント、有機弗化物・弗素樹脂・高純度弗素系ガス・医療品原薬プラントの完成など、化成品とガラスの両事業で技術革新と事業拡大を進める。米国、仏国、中国、台湾、英国、チェコなどに製造・販売拠点を設立し、グローバルな事業基盤を構築する。近年ではソーダ電解事業撤退（2006年）、ソーダ灰生産停止（2015年）、自動車用加工ガラス製造販売事業の一部譲渡・清算（2022年、2023年、2024年）など、事業ポートフォリオの最適化を図る。2023年4月には板ガラス及び関連製品の製造、加工及び販売事業をセントラル硝子プロダクツ株式会社に承継した。

3. 収益・成長

当社グループは、長期ビジョン「VISION 2030」と中期経営計画（2025～2030年）を策定し、成長への基盤強化と本格的な成長軌道への移行を目指す。基本方針はスペシャリティ製品の拡大とエッセンシャル製品の強化である。投資戦略として「成長性×ＲＯＩＣ」分析による経営資源の最適配分と中長期的な成長投資を推進する。AI半導体需要の堅調な推移を見込み、電子材料分野での次世代加工技術やSiC基板材料開発を成長ドライバーとする。環境対応・省エネルギー化の推進も重要な成長戦略であり、環境適応型被覆肥料の開発やPFASフリー製品の開発を通じて、サステナブルな社会の実現に貢献しつつ新たな市場機会を創出する。ライフサイエンス分野での再生医療製品開発も新たな成長領域として期待される。中期経営計画の財務目標として、2027年度の営業利益130億円、2030年度の営業利益200億円、2027年度のROE 8.7%、2030年度のROE 10%以上、2027年度のROIC 6.1%、2030年度のROIC 7.0%を設定する。2025年3月期の連結売上高は144,233百万円、営業利益は10,629百万円、純利益は5,678百万円を計上する。

4. 財務健全性

2025年3月期末の総資産は204,834百万円、純資産は121,063百万円である。現金及び現金同等物は22,040百万円、有利子負債は42,321百万円を保有する。営業キャッシュフローは23,587百万円、投資キャッシュフローは4,244百万円である。当連結会計年度において、総額7,881百万円の設備投資を実施した。化成品事業では機能材料研究棟、電子材料製品製造設備を中心に5,895百万円、ガラス事業では板ガラス製品製造設備更新工事を中心に1,985百万円の設備投資を行った。所要資金は自己資金、借入金及び社債を充当した。ROICマネジメントを導入し、事業ROICのモニタリングにより資本効率の改善を図る方針を示す。

5. 株主還元

当社は、2025年3月期の年間配当額を170円とする。中期経営計画において、2027年度の年間配当額は170円（下限配当）と設定し、2030年度については改めて検討する方針である。2024年5月に発表した「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について」に基づき、PBR改善につながる取組みを着実に実行することで、1倍を超えるPBRの早期実現と中長期的な企業価値向上に努める。

6. 注目ポイント

当社グループの最大の注目ポイントは、フッ素化学とガラス製造技術を基盤とした「技術優位性、独創性」を活かしたスペシャリティ製品への経営資源の重点投入である。AI半導体需要を背景とした電子材料分野（SiC基板のNEDOプロジェクト採択）、環境規制強化に対応する環境適応型被覆肥料（2027年上市計画）、自動運転技術の進化に対応する次世代ヘッドアップディスプレイ用ウィンドシールド、そして新たな成長領域である再生医療製品の開発は、将来の収益ドライバーとして期待される。これらの高付加価値製品へのシフトとグローバル展開の強化は、競争激化や原材料市況変動、環境規制などのリスクを乗り越え、持続的な成長を実現するための重要な戦略である。ROICマネジメントによる資本効率改善へのコミットメントも、企業価値向上への意識の表れと評価できる。

[本社]山口県宇部市 [創業]1936年 [上場]1949年