株式会社ｉ－ｐｌｕｇ (4177)

**1. 事業概要と競争優位性**

株式会社i-plugは、「つながりで、人の可能性があふれる社会をつくる」をMissionに、HRプラットフォーム事業を展開する。主力サービスは新卒オファー型就活サービス「OfferBox」であり、適性検査サービス「eF-1G」、業界特化型就活イベントサービス「Tsunagaru就活」等も提供する。ビッグデータを活用したインターネットプラットフォームで、就職活動中の学生と新卒採用を求める企業のマッチングを実現するダイレクトリクルーティングサービスを運営する。

OfferBoxは、企業から学生に直接オファーを送る仕組みを提供し、従来の採用手法では出会えなかった学生との接点を創出する。料金プランは、導入障壁を低減する成功報酬型と、採用単価を割引し長期間利用できる早期定額型がある。2025年3月期において、早期定額型が売上高の77.8%を占める。早期定額型の利用料金は契約時から基準日までの期間、採用枠料金は契約時から採用年度末まで売上計上する。受注時に一括入金されるため、営業キャッシュ・フローは営業利益と比較して大きくなる傾向がある。

競争優位性（Moat）として、創業以来蓄積された学生・企業・マッチングに関する独自のビッグデータと、eF-1Gによるパーソナリティデータ活用が挙げられる。これにより、企業は自社で活躍する人材の要件を分析し、合致する学生を検索・採用することが可能となる。OfferBoxは多様な検索項目と詳細なプロフィール情報を提供し、オファー流通量を制限することで、学生と企業が相互理解を深める一対一のコミュニケーションを促進する。これらのデータと技術を活用し、検索時の学生表示順位最適化やオファー承認率向上、UI/UX改善を通じてマッチング効率を高める。新卒ダイレクトリクルーティング市場のリーディングカンパニーとしてのノウハウ蓄積と顧客ロックイン構造も参入障壁となる。2025年卒業予定者におけるOfferBoxの登録学生数は21.5万人である。

**2. 沿革ハイライト**

2012年4月に設立され、同年10月に「OfferBox」のサービス提供を開始する。2018年3月には適性検査eF-1Gを提供する株式会社イー・ファルコンを子会社化し、OfferBoxに導入する。2021年3月に東京証券取引所マザーズに上場し、2022年4月にはグロース市場へ移行する。その後も、M&Aを通じて事業領域を拡大し、会員制ラウンジ事業「plugin lab」やキャリア大学事業を譲受する。

**3. 収益・成長**

当社グループは、新卒ダイレクトリクルーティング市場のリーディングカンパニーとして、市場拡大と高い成長性の継続を目指す。売上高、決定人数、営業利益を経営上重要な指標とする。

日本の労働力不足や採用競争の激化、採用手法の多様化・デジタル化を背景に、テクノロジーを活用した採用支援の重要性が高まる。株式会社矢野経済研究所の調査によると、2025年度の新卒採用支援サービス市場規模は1,532億円と予測され、ダイレクトリクルーティングサービス市場も高い成長率を維持する。採用直結型インターンシップの実施可能化により、OfferBoxの早期定額型へのニーズが高まる。

中長期戦略として、既存領域の着実な成長と、新卒領域以外での事業開発による第2の収益の柱の確立を掲げる。既存領域は2020年3月期から2024年3月期の年平均成長率29.6%を実現し、今後年率20%台の成長を見込む。OfferBoxPLUSなど価値提供範囲の拡大や、M&A・アライアンスを通じた新規事業創出も成長ドライバーとなる。

連結売上高は2025年3月期に5,084,450千円を計上する。連結営業利益は同期間に578,502千円を計上する。連結受注高は同期間に5,191,833千円、連結営業キャッシュ・フローは同期間に821,930千円を計上する。

**4. 財務健全性**

早期定額型の料金が受注時に一括入金されるビジネスモデルにより、営業キャッシュ・フローは営業利益を上回る傾向があり、資金の安定化に寄与する。

連結総資産は2025年3月期に3,823,660千円、連結純資産は1,395,882千円である。連結有利子負債は同期間に420,818千円、現金及び現金同等物は2,509,422千円である。

**5. 株主還元**

株主に対する利益還元を経営の重要課題と位置付けるが、財務体質の強化と事業拡大のための内部留保の充実を優先する方針である。収益基盤の多様化や収益力強化のための投資が、株主に対する最大の利益還元に繋がると考える。現時点では配当実施の可能性や時期は未定である。

**6. 注目ポイント**

当社グループは、OfferBoxへの売上依存度が高い（連結売上高の90%超）状況にある。この課題に対し、新規事業の創出をM&Aやアライアンスを通じて推進する方針である。日本の少子高齢化による就職活動人口の減少リスクがあるものの、ダイレクトリクルーティング市場の需要は増加傾向が継続すると想定する。ビッグデータの有効活用とサービス開発・改良によるマッチング効率のさらなる向上、個人情報管理体制の強化も継続的な課題である。優秀な人材の獲得と内部管理体制の強化も事業拡大に不可欠な要素である。M&A戦略は事業拡大の有効な手段であるが、資金需要やのれん償却、シナジー効果不達のリスクを伴う。新株予約権の行使による株式価値の希薄化の可能性は、発行済株式総数に対する潜在株式数の割合が約1.7%である。