日本ゼオン株式会社 (4205)

日本ゼオンは、エラストマー素材事業と高機能材料事業を主軸とするスペシャリティケミカル企業である。エラストマー素材事業では、H-NBR等の特殊ゴム分野で「世界のリーダー」の地位を確立し、新製品・用途開発を推進。汎用ゴムでもコスト優位性を確立している。高機能材料事業では、非晶質環状オレフィンポリマー「ZEONEX®」シリーズを光学、医療、通信分野で展開するほか、液晶ディスプレイ用光学フィルム、リチウムイオン二次電池材料、カーボンナノチューブ（CNT）の研究開発を強化している。

競争優位性は、独自のブタジエン抽出技術（GPB法）やイソプレン等抽出技術（GPI）に代表される高い技術力とノウハウ蓄積にある。また、欧米企業の特殊ゴム事業買収を通じて、グローバルな生産・販売体制と特殊ゴム分野での市場地位を確立した。高機能材料では、顧客ニーズを捉えた新製品上市に注力し、2024年にはCOPリサイクルプラントを竣工して循環型社会への貢献も推進している。

日本ゼオンは1950年4月に設立され、1961年9月に東証上場。創業当初の塩化ビニル事業から、1995年の切離し、2000年の生産撤退を経て、事業構造をスペシャリティケミカルへと転換してきた。主要な技術開発では、1965年にGPB法によるブタジエン生産、1971年にGPIプラントを稼働させ、技術基盤を確立。1984年には高岡工場で水素化ニトリルゴム生産を開始し、1988年以降は欧米企業の特殊ゴム事業買収でグローバル展開を加速した。1990年には水島工場でシクロオレフィンポリマープラントが稼働し、高機能材料分野へ本格進出。その後も2013年のトウペ子会社化、2017年の住友化学とのS-SBR事業統合などM&Aを積極的に活用し、事業ポートフォリオを強化。2015年には徳山工場にカーボンナノチューブ製造プラントを竣工し、先端材料分野への投資も行うなど、持続的な成長に向けた基盤を築いてきた。2022年4月には東証プライム市場へ移行している。

2025年3月期は、シクロオレフィンポリマー・光学フィルムの販売堅調、エラストマー素材の販売価格改定、為替円安が寄与し、前期比で増収・経常増益を達成した。

中期経営計画「STAGE30」（2021年度〜2030年度）では、「選択と集中」を旗印にスペシャリティケミカル企業への転換と事業構造強化を目指す。2030年の目標として、SDGs貢献製品の売上高比率50%（2024年度実績35%）、新規事業の売上高600億円増加（2024年度実績64億円増加）を掲げる。カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現する「ものづくり」への転換、既存事業の磨き上げと新規事業探索の両立、イノベーションによる価値提供を成長ドライバーとする。高機能材料事業では、高機能樹脂生産設備の新設を含む積極的な設備投資で将来の事業拡大を図る方針である。

2025年3月期末の自己資本比率は約67.1%、有利子負債比率は約7.2%と極めて健全な財務基盤を維持している。研究開発費は当連結会計年度で18,224百万円、設備投資額は35,521百万円を投下し、将来の成長に向けた投資を継続している。

株主還元については、2025年3月期の年間配当金は70.0円と前期から増配を実施。また、当期には16,570,300株の自己株式を取得しており、株主還元への積極的な姿勢を示している。

同社は、特殊ゴム分野における「世界のリーダー」としての地位と、自社技術に裏打ちされた高い参入障壁を持つことが最大の注目ポイントである。