ゼリア新薬工業株式会社 (4559)

1. 事業概要と競争優位性

ゼリア新薬工業は、医療用医薬品、コンシューマーヘルスケア、その他の三事業を展開する。医療用医薬品事業は医療用医薬品の製造・仕入・販売をTillotts Pharma AG等が、コンシューマーヘルスケア事業はOTC医薬品及び健康食品の製造・仕入・販売をゼリアヘルスウエイ等が担う。

経営は医療用医薬品とコンシューマーヘルスケアの二つのコア事業によるバランス経営を特徴とし、M&Aや新薬開発・上市を可能にする安定基盤を築く。

医療用医薬品事業では消化器系領域に特化し、上部から下部消化管領域までラインアップする。研究開発では消化器系に続く領域として癌を選定し、国際競争力の強化を図る。コンシューマーヘルスケア事業では、セルフメディケーションに貢献する独創的な製品開発に注力する。

競争優位性として、消化器系領域における専門性とスイス子会社Tillotts Pharma AGとの連携によるグローバル開発体制が挙げられる。主要製品では、欧州の感染症診療ガイドラインで第一選択薬として推奨される「ディフィクリア」が欧州主要各国で売上を急拡大する。国内では、月経前症候群治療薬「プレフェミン」がOTC医薬品として国内唯一の製品である。新薬開発には多大な時間と費用、規制が伴い、これらは参入障壁となるが、当社グループは綿密な治験計画や規制情報収集で対応する。

2. 沿革ハイライト

1955年12月、株式会社ゼリア薬粧研究所として設立。1959年1月、OTC医薬品、1962年4月には医療用医薬品の製造・販売を開始。1970年5月、ゼリア新薬工業株式会社に商号を変更。1998年12月、東証二部に上場。2009年9月、Tillotts Pharma AGの全株式を取得し、グローバル展開を本格化。2013年6月、機能性ディスペプシア治療剤「アコファイド錠100mg」を発売。2020年11月、Tillotts Pharma AGによる「ディフィクリア錠」の欧州等製造販売権を承継。2022年4月、東証プライム市場に移行。2025年3月、高カリウム血症治療薬「ビルタサ懸濁用散分包8.4g」を発売。

3. 収益・成長

当社グループは、第11次中期経営計画（2023年度～2025年度）において、グローバル展開の加速、医療用医薬品事業とコンシューマーヘルスケア事業の拡大と収益性改善、財務体質の強化を重点課題とする。経営指標として連結売上高及び海外売上高比率を重視する。

グローバル展開では、「ディフィクリア」と「アサコール」を中心に欧州事業を継続的に拡大する。「ディフィクリア」は欧州の感染症診療ガイドラインで第一選択薬として推奨され、売上を急拡大した。アジア地域では、Pharmaceutical Joint Stock Company of February 3rdの業容拡大と新工場稼働により、ベトナムを含むアセアン諸国への市場展開を図る。

国内では、「アコファイド」、「フェインジェクト」、「ダフクリア」、新薬「ビルタサ」に営業リソースを投入し、医療用医薬品市場でのプレゼンスを高める。コンシューマーヘルスケア事業では、インバウンド需要の取り込みや広告宣伝活動により、「ヘパリーゼ群」、「コンドロイチン群」、「ウィズワン群」の売上拡大を図る。

研究開発では、Tillotts Pharma AGとの連携によるグローバル開発体制のもと、「Z-100」の非臨床研究、「ZG-802」の国内フェーズⅡ試験を推進する。コンシューマーヘルスケア製品についても、市場ニーズに沿った特長ある製品開発を迅速に進める。M&Aやアライアンスも積極的な成長ドライバーとして位置づけ、事業基盤強化・拡充に取り組む。

4. 財務健全性

2025年3月期の総資産は159,171百万円、純資産は89,797百万円、現金及び現金同等物は23,467百万円、有利子負債は45,469百万円。過去3期で総資産、純資産は増加傾向にある。有利子負債はprior2期に0百万円であったが、prior1期に54,459百万円に増加後、current期には45,469百万円に減少した。

5. 株主還元

年間配当は、prior2期に40.0円、prior1期に44.0円、current期に47.0円と、増加傾向にある。

6. 注目ポイント

消化器系領域への特化戦略と癌領域への研究開発投資は、国際競争力強化の鍵となる。欧州での「ディフィクリア」の強力な競争優位性、アジア地域での事業基盤確立がグローバル成長を牽引する。国内では「プレフェミン」のようなニッチ市場での支配的地位を確立する製品を持つ。M&Aやアライアンスを積極的な成長戦略として活用し、事業ポートフォリオの強化とグローバル展開を加速する。新薬開発の進捗と上市は将来の収益ドライバー。薬価改定やジェネリック参入リスクへの対応も継続的な課題である。