株式会社フィットクルー (469A)

1. 事業概要と競争優位性

株式会社フィットクルーは「フィットネスで社会を明るくする」を企業理念とし、パーソナルトレーニングジムの運営とパーソナルトレーナー養成スクールの運営を直営展開する。フィットネス関連事業の単一セグメントである。

主力ブランドは、女性専用「UNDEUX SUPERBODY」とその郊外版「UNDEUX SUPERBODY LIFE」、ヘルスケア専門「Dr.plus Fit」のパーソナルトレーニングジムである。UNDEUX SUPERBODYは管理栄養士による食事指導や宅配食サービス、駅近出店を特徴とし、若年女性をターゲットとする。UNDEUX SUPERBODY LIFEは郊外中心の月額制で幅広い若年女性をターゲットとする。Dr.plus Fitは医師監修プログラムにより健康寿命延伸からダイエットまで対応し、性別問わず若年からミドルシニアをターゲットとする。パーソナルトレーナー養成スクール「プロジム」は、当社ジム運営ノウハウを活かし、トレーナー育成を行う。

競争優位性として、正社員トレーナーへの理念・技術教育の徹底による質の高いサービス提供、自社スクール「プロジム」との連携によるトレーニング品質の維持、長年培ったノウハウ、医師監修プログラム、管理栄養士による食事指導が挙げられる。ビジネスモデルの質は、月額制やアフターコースによるリカーリング収益を重要な収益基盤とし、物販拡充でLTV（顧客生涯価値）の拡大を図る。パーソナルトレーニングジム事業は参入障壁が低いと認識されており、競争激化のリスクがあるが、当社はノウハウと質の高いサービス提供で競争優位性を維持する方針である。市場シェアに関する具体的な記載はない。

2. 沿革ハイライト

当社は、創業者鹿島紘樹の予防的ヘルスケアの考えに基づき、2015年1月に株式会社トライアス（現 株式会社フィットクルー）を設立する。同月、女性専用ジム「UNDEUX SUPERBODY」を初出店する。2018年4月にはトレーナー養成スクール「プロジム」を初開校する。2021年7月には「UNDEUX SUPERBODY LIFE」を初出店し、2022年2月に株式会社フィットクルーへ商号変更する。2022年10月にはヘルスケア専門「Dr.plus Fit」を初出店し、多ブランド展開を加速させる。2025年12月、東京証券取引所グロース市場に株式を上場する。

3. 収益・成長

当社は継続的な事業拡大のため、成長性と収益性を重視し、売上高、営業利益率、店舗数を重要な経営指標とする。

成長ドライバーとして、人々の健康意識向上やコロナ禍を経ての国民の健康志向の高まりに伴うフィットネス市場の拡大を予想する。経営戦略として、「UNDEUX SUPERBODY LIFE」を地方都市・郊外に出店しライトユーザーを獲得する。また、「Dr.plus Fit」も郊外を中心に多店舗展開を進め、ミドルシニア世代の健康意識を取り込む。長期戦略として、変化するニーズに合わせた新規ブランド・サービスの展開により新たな顧客ニーズの開拓を進める。新規出店戦略、顧客ニーズの開拓を支える土台として、ブランディング、マーケティング、採用・人材育成ノウハウを活かしたブランド力向上、高い顧客満足度を背景とした会員数増加と顧客のロイヤルカスタマー化によるLTV拡大を図る。M&Aも事業規模拡大や新業態展開の選択肢の一つとしており、戦略的なM&Aによる企業価値向上の加速を目指す。

2025年11月期の売上高は2,920,951千円、営業利益は274,652千円、純利益は249,219千円を計上する。前事業年度（2024年11月期）と比較して、売上高は2,454,420千円から増加し、営業利益は112,922千円から大幅に増加する。

4. 財務健全性

2025年11月期末の総資産は1,868,865千円、純資産は599,433千円である。現金及び現金同等物は570,435千円、有利子負債は448,412千円であり、現金が有利子負債を上回る。営業活動によるキャッシュフローは14,949千円、投資活動によるキャッシュフローは101,902千円である。継続的な新規出店計画に伴う設備投資資金の安定確保を最重要事項の一つとし、複数の金融機関との継続的取引を通じた安定調達や財務の安全性向上策により、財務基盤の強化に努める。当事業年度においては、新規出店等のために総額122,406千円の設備投資（差入保証金を含む）を実施した。

繰延税金資産については、2025年11月期において79,753千円を計上し、一時的に法人税等負担率が法定実効税率よりも減少する。2026年11月期以降は通常の法人税率が課されることとなり、当期純利益に影響を及ぼす可能性がある。また、課税所得の予測・仮定が変更され、繰延税金資産の全部又は一部が回収できないと判断された場合にも、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性がある。

5. 株主還元

提供された情報には、配当に関する具体的な記載はない。

6. 注目ポイント

フィットネス市場の拡大を背景に、女性専用、郊外向け、ヘルスケア専門とターゲットを細分化した多ブランド戦略を展開し、幅広い顧客層の獲得を目指す。正社員トレーナーの質の高い教育と、自社スクール「プロジム」との連携による人材育成体制が、サービス品質の維持向上と事業拡大を支える基盤となる。月額制サービスやアフターコース、物販拡充によるリカーリング収益とLTV最大化を重視するビジネスモデルは、安定的な収益基盤の構築に寄与する。新規出店とM&Aを成長戦略の柱とし、事業規模の拡大と新たな顧客ニーズの開拓を推進する方針である。一方で、パーソナルトレーニングジム事業の参入障壁の低さや人材確保・育成の競争激化はリスク要因として認識されており、これらの課題への対処が今後の成長を左右する。繰延税金資産の計上により当事業年度の法人税等負担率が一時的に減少しているが、2026年11月期以降は通常の法人税率が適用されるため、当期純利益に影響を及ぼす可能性がある。