横浜ゴム株式会社 (5101)

1. 事業概要と競争優位性

横浜ゴムは、タイヤ事業、MB（マルチプル・ビジネス）事業、その他事業を展開する。タイヤ事業は乗用車用から建設車両用まで多岐にわたるタイヤを、MB事業はコンベヤベルトや各種ホースなどを製造販売する。

競争優位性として、OHT（オフハイウェイタイヤ）市場の農業・林業用機械向けタイヤでトップシェアを誇る。産業・港湾用車両向けタイヤでも市場2位のシェアを持ち、メンテナンスサービス「Interfit」で顧客との関係を強化。MB事業ではコンベヤベルトで国内確固たる市場地位を確立している。

技術面では、AI利活用フレームワーク「HAICoLab」やXAIを活用したタイヤ設計支援システムを独自開発し、開発スピードと高性能化を追求。また、「１年工場」への挑戦、プレミアムカーへの新車装着推進、モータースポーツ参戦も競争力強化に貢献している。

2. 沿革ハイライト

横浜ゴムは1917年、横濱電線製造とBFグッドリッチ社の折半出資により「横濱護謨製造株式会社」として設立された。1950年に東京証券取引所および大阪証券取引所市場第一部に上場し、1963年には「横浜ゴム株式会社」に商号を変更。1969年には米国にタイヤ販売会社を設立し、海外展開を本格化させた。

OHT事業強化として、2016年にAlliance Tire Group、2017年に愛知タイヤ工業を買収。さらに2023年には農機・産業用タイヤのTrelleborg Wheel Systems Holding ABを、2025年にはGoodyear社のOTR事業を買収し、OHT事業のさらなる強化を図っている。

3. 収益・成長

中期経営計画「Yokohama Transformation 2026（YX2026）」では、「Hockey Stick Growth」（うなぎ昇りの成長）を目標に掲げる。成長ドライバーはOHT市場の拡大で、市場規模約4兆円、年6%の高成長が予測されている。

この高成長市場で、2023年のTrelleborg買収（現Yokohama-TWS）と2025年のGoodyear社OTR事業買収を「Programmatic M&A」戦略に基づき実行。これにより、建設・鉱山用車両向けタイヤの販路拡大、生産能力増強、Goodyear社の技術融合でOHT事業全体の成長を目指す。

MB事業ではホース配管事業を成長ドライバーとし、バリューチェーン再構築や北米生産構造改革を推進。新市場対応として、レベル4自動運転トラック幹線輸送の公道実証実験に参画し、自動運転トラック向けタイヤソリューションサービスの実用化を進める。

サステナビリティでは、再生可能・リサイクル原料の使用比率を2026年に28%、2030年に40%へ引き上げる目標を設定し、環境貢献と事業成長の両立を目指す。

4. 財務健全性

中期経営計画「YX2026」では、自己資本比率50％を目安とする最適な資本バランス実現を目指す。有利子負債の割合は約25.2％（2024年12月31日現在）。資産効率化のため、政策保有株式売却を推進し、3年間累計のキャッシュイン約4,500億円のうち、約3,200億円を戦略・経常投資に充てる計画である。

5. 株主還元

株主還元は、「将来の事業展開と経営体質強化に必要な内部留保を図りつつ、安定した配当を継続する」ことを基本方針とする。持続的な利益成長に向けた投資を積極的に実施する中でも、安定的・継続的な増配を目指している。