ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ株式会社 (5105)

1. 事業概要と競争優位性

ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥは、タイヤ事業と自動車部品事業を主軸にグローバル展開する。子会社35社、関連会社9社で構成され、タイヤ事業では乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用タイヤ等を製造販売し、自動車部品事業では自動車用防振ゴム等を製造販売する。2024年12月期の海外売上高比率は81.5%に達し、北米・欧州・アジアを主要市場とする。

競争優位性として、経営の基本方針に「たゆまぬ技術革新によって、一歩先の未来を創る企業をめざす」ことを掲げる。基盤技術センター、北米R&Dセンター、欧州R&Dセンターを擁し、次世代モビリティ対応素材やサステナブル材料の研究開発、独自技術の高度化を推進する。使用原材料の90%にサステナブル素材を用いたコンセプトタイヤを開発し、デジタル・アプリケーション「Tire SAPRI」でソリューションビジネス化を図る。

タイヤ事業では、グローバル・フラングシップタイヤブランド「PROXES」シリーズを展開する。EV市場に対応し、小型EVトラック専用リブタイヤ「NANOENERGY M151EV」とスタッドレスタイヤ「NANOENERGY M951EV」を開発する。これらはEV専用非対称パターンと新開発の耐摩耗NCPコンパウンドを採用し、低電費性能を追求し、2024年度グッドデザイン賞を受賞した。

独自の高効率・高精度タイヤ設計プラットフォーム「T-MODE」に第7世代HPCシステムを導入し、大規模シミュレーション計算時間を最大2分の1以下に短縮する。これにより、EV用タイヤに不可欠な転がり抵抗や耐摩耗性に優れた製品の早期具現化に取り組む。自動車部品事業では、次世代車向けに静粛性ニーズに対応するモーターマウントや軽量化技術を開発し、タイヤ事業の解析技術と融合させたモデルベース開発も進める。知的財産権の保護にも努める。

2. 沿革ハイライト

1945年8月、「東洋ゴム工業㈱」として設立。1949年5月大阪証券取引所、1955年5月東京証券取引所に上場する。1966年7月米国に販売会社を設立し、グローバル展開を本格化する。2004年には米国に自動車タイヤ生産子会社、中国に自動車用防振ゴム生産子会社を設立し、海外生産体制を強化した。2019年1月「ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ㈱」に社名変更。同年、北米と欧州にR&Dセンターを開設し、研究開発体制をグローバルに拡充する。2019年10月にはセルビアに自動車タイヤ生産子会社を設立し、供給体制を強化する。

3. 収益・成長

持続的成長を企図した中期経営計画「中計’21」を推進し、連結営業利益率、重点商品販売構成比率、連結営業利益、ROEの項目で目標値を捉える。中計’21期間（5ヵ年）累計で1,940億円の設備投資を計画し、当期までの累計は1,448億円である。当連結会計年度の設備投資総額は25,589百万円であり、タイヤ事業の生産設備増強、自動車部品事業の合理化・品質向上、デジタル・ITインフラ再構築、基礎研究技術強化に投資する。研究開発費は当連結会計年度で13,587百万円を投じ、技術革新を加速する。グローバルな需要に対応する柔軟な供給体制確立のため、海外生産拠点への投資を継続する。サステナビリティ経営へのシフトを重要な柱の一つとし、経営品質の向上を目指す。

4. 財務健全性

2024年12月期の総資産は722,666百万円、純資産は472,552百万円であり、自己資本比率は65.4%である。現金及び現金同等物は86,333百万円を保有する。有利子負債は86,586百万円である。キャッシュ・プーリング・システムの導入等により資金管理の一元化を図る。金利変動リスクヘッジのため、資金調達手段の多様化や長期借入金比率を高める。

5. 株主還元

中期経営計画「中計’21」において、配当性向30%以上を目標とする。2024年12月期の年間配当は120円である。

6. 注目ポイント

EV市場拡大に対応したEV専用タイヤ開発と製品化は成長ドライバーとなる。高効率・高精度タイヤ設計プラットフォーム「T-MODE」による開発加速は技術的競争優位性を強化する。デジタル・アプリケーション「Tire SAPRI」を通じたソリューションビジネス展開は新たな収益源を創出する。海外売上高比率80%超のグローバル展開と海外生産拠点への投資は、成長機会を捉える。サステナブル素材活用やサステナビリティ経営へのシフトは、環境規制対応と企業価値向上に貢献する。