三ツ星ベルト株式会社 (5192)

1. 事業概要と競争優位性

三ツ星ベルト株式会社は、ベルト、建設資材等の製造及び販売を行う。事業は国内ベルト、海外ベルト、建設資材、その他の4セグメントで構成する。

国内ベルト事業は自動車用、一般産業用、搬送ベルトなどを製造・販売する。海外ベルト事業は、海外連結子会社が自動車用、一般産業用、OA機器用ベルトなどを製造・販売し、インド、米国、中国、インドネシア、ポーランド等に製造・販売拠点を展開する。伝動ベルトの約70%を海外で生産するグローバル生産体制を確立する。建設資材事業は、建築用防水シート、土木用遮水シート及び関連製品の製造・販売、土木防水工事を手掛ける。

競争優位性として、当社グループは「高機能、高精密、高品質な製品の提供を通して社会に貢献する」ことを経営基本方針とする。100年の歴史で培った「カガク」の力を深化させ、イノベーションを創出する。世界的な技術競争に対応するため、研究開発体制と技術力の強化を図り、基礎技術の蓄積と活用能力を高めた製品開発のスピード化を推進する。独自の優位性を持った新しい生産システムの確立にも取り組む。これらの技術的優位性と長年のノウハウ蓄積が、高い参入障壁を形成する。

研究開発活動では、当連結会計年度に3,371百万円を投じ、四輪車向け電動ユニット駆動用タイミングベルト、電動二輪車向け後輪駆動用タイミングベルト、省エネVベルト『e-POWER®NX』、ファストバック防水工法、半導体向け導電性ペースト等の開発成果を挙げている。自動車産業への販売依存度は約47%である。

2. 沿革ハイライト

1919年10月、合資会社三ツ星商会として木綿ベルトの製造を開始し創業する。1932年10月に株式会社三ツ星商会を設立、1961年5月に三ツ星ベルト株式会社へ改称する。

事業領域は、1936年3月にコンベヤベルト、1940年10月にV型ベルト、1957年5月に歯付ベルトの製造を開始し、ベルト製品のラインナップを拡充する。1963年7月には防水シート、1980年4月にはエンジニアリング ストラクチュラル フォームの製造を開始する。

海外展開は1973年11月の米国子会社設立を皮切りに、シンガポール、インドネシア、タイ、インド、韓国、ドバイ等に製造・販売拠点を設立し、グローバル企業としての地位を確立する。

研究開発体制の強化として、1999年2月に綾部生産システム開発センターを建設し、子会社三ツ星ベルト技研を設立する。

株式上場は1958年7月に大阪証券取引所、1962年5月に東京証券取引所市場第1部へ上場し、2022年4月には東京証券取引所のプライム市場へ移行する。

3. 収益・成長

当社グループは、グローバルな経済環境の変化に対応し、世界のトップメーカーを目指す経営戦略を推進する。

2025年3月期の連結売上高は90,510百万円、営業利益は8,928百万円、純利益は9,060百万円を計上する。

成長ドライバーとして、次世代の産業分野ニーズに対応した製品づくりを掲げ、SDGsへの取り組みを通じて環境との調和を目指した製品技術・生産技術開発により技術領域を広げる。電動化の進展による内燃機関用ベルトの需要減少を中長期的なリスクと捉え、電動化対応製品の開発を推進する。

「'24中期経営計画」（2024年度～2026年度）では、2026年度のKPI目標として売上高915億円、営業利益105億円、ROE9%を設定する。2030年度には売上高1,000億円、営業利益130億円、ROE10%の「ありたい姿」の実現を目指す。

設備投資は、2025年3月期に総額6,005百万円を実施し、国内ベルト事業の工場新建屋建設や自動車用関連設備、海外ベルト事業のインド新工場ベルト製造設備等に重点的に投資し、生産能力と効率の向上を図る。

4. 財務健全性

2025年3月期末の総資産は128,161百万円、純資産は95,786百万円である。

現金及び現金同等物は30,843百万円を保有し、有利子負債は5,303百万円に留まる。有利子負債比率は低く、財務基盤は健全である。

営業キャッシュフローは7,751百万円、投資キャッシュフローは3,622百万円である。

5. 株主還元

株主還元については、「'24中期経営計画」においてDOE（株主資本配当率）の目安を5.4%程度（1株当たり配当金180円以上）と設定する。また、同期間中に30億円の自己株式取得を実施する目標を掲げる。

2025年3月期の年間配当金は186.0円である。

6. 注目ポイント

当社グループは、自動車産業への販売依存度が約47%と高く、電動化の進展が内燃機関用ベルトの需要に与える影響を中長期的なリスクと認識し、電動化対応製品の開発を加速する。

原材料価格の高騰や為替レートの変動、地政学的リスク等、グローバルな事業展開に伴う外部環境の変化への対応力が求められる。世界最適生産体制の確立とコスト競争力強化、サプライチェーンの分散化により、これらのリスク軽減に取り組む。

「高機能、高精密、高品質」を追求する研究開発投資と、国内外の生産・販売拠点の再整備によるグローバル展開の強化が、今後の持続的な成長を支える鍵となる。