バンドー化学株式会社 (5195)

バンドー化学グループは、当社、子会社21社および持分法適用会社9社で構成され、自動車部品事業、産業資材事業、高機能エラストマー製品事業の製造・販売および加工を主たる内容とする。その他事業としてロボット関連デバイス事業、医療機器事業、不動産業を展開する。

**1. 事業概要と競争優位性**

当社は「ゴム・プラスチック製品メーカーのパイオニア」として、1932年にわが国最初のVベルト製造を開始し、長年の技術とノウハウを蓄積する。これは高い参入障壁を形成する。継続的な研究開発投資（当連結会計年度4,259百万円）により技術的優位性を維持する。

自動車部品事業では電動化対応製品、産業資材事業では高負荷対応ベルト、高機能エラストマー製品事業ではインクジェット印刷用メディアなどを展開する。

新規事業領域では、電子資材事業で光学用透明粘着剤シート「Free Crystal®」や高熱伝導シート「HEATEX®」の引き合いが増加し、精密研磨材「TOPX®」はディスプレイ分野でシェア拡大を進める。医療機器・ヘルスケア機器事業では、嚥下運動モニタ「B4S™」や伸縮性ひずみセンサ「C-STRETCH®」活用製品の拡販活動を継続する。

「スマートものづくり創造」を指針とし、現場力とデジタル技術を組み合わせ、ものづくりの技術と体制を進化させ、収益力向上を図る。連結売上原価率70％未満の定着を目指し、AIやIoT技術を駆使したスマート製法の開発を進める。グローバルな生産・販売体制も競争優位性の一つである。

**2. 沿革ハイライト**

1906年4月に阪東式調帯合資会社として創業し、1937年1月に阪東調帯護謨株式会社を設立する。1932年にはわが国最初のVベルト製造を開始した。1962年1月に大阪証券取引所市場第二部に上場し、1970年6月にバンドー化学株式会社へ商号変更する。1978年以降、海外に生産・販売拠点を設立し、グローバル展開を加速する。2007年10月には兵庫県神戸市ポートアイランドに本社事業所を新設し、2022年4月には東京証券取引所プライム市場へ移行する。

**3. 収益・成長**

当社グループは、2023年度から2026年度までを中長期経営計画“Creating New Value for the Future”の第１ステージ（CV-１）と位置づけ、売上収益120,000百万円、コア営業利益12,000百万円、ROE12.0％を経営目標に設定する。

成長ドライバーは、自動車分野の電動化対応製品、グローバルアフターマーケットおよびパーソナルモビリティ市場への事業拡大である。新規事業では、電子資材事業、医療機器・ヘルスケア機器事業を新たな事業の柱とすべく、リソースを投入する。inaho株式会社やInmotive Inc.との共創を通じて、コア事業の深化と新規事業の進化を加速させる。スマート製法の開発による収益力向上、脱炭素・省エネ製品の開発・拡販も推進する。

直近の収益推移は、売上収益が2023年3月期103,608百万円から2025年3月期115,593百万円と増加傾向にある。営業利益は2024年3月期7,772百万円から2025年3月期3,480百万円へ、親会社株主に帰属する当期純利益は2024年3月期6,180百万円から2025年3月期1,496百万円へと減少した。EBITDAも減少傾向にある。

**4. 財務健全性**

総資産は2023年3月期118,971百万円から2025年3月期120,693百万円で推移する。純資産は2023年3月期77,656百万円から2025年3月期82,131百万円である。現金及び現金同等物は2023年3月期16,770百万円から2025年3月期17,715百万円を保有する。有利子負債は2023年3月期0百万円から2025年3月期7,587百万円へ推移する。営業活動によるキャッシュ・フローは安定的にプラスを維持し、投資活動によるキャッシュ・フローは継続的な投資を示す。

**5. 株主還元**

年間配当金は2023年3月期52.0円から2025年3月期76.0円と増加傾向にある。2025年3月期には2,091,200株の自己株式を保有する。

**6. 注目ポイント**

自動車分野の電動化対応、電子資材や医療機器といった新規事業領域の確立は、事業ポートフォリオ転換に向けた重要な取り組みである。スマートものづくりによる収益力向上と原価率改善は、ビジネスモデルの質を高める。一方で、海外取引に伴う為替変動や経済状況の変化、原材料市況の変動、リコール発生リスク、自然災害や感染症等の発生、保有資産の価値変動といった事業リスクへの継続的な管理が求められる。