株式会社テクノロジーズ (5248)

**1. 事業概要と競争優位性**

株式会社テクノロジーズは事業持株会社として、ITソリューション、SaaS、再エネソリューションの3事業を展開する。

ITソリューション事業は、エンターテイメント関連映像ソフトウェア開発、AI等のデジタル技術を利用したシステム・アプリケーション開発、資産運用システム販売を行う。映像ソフトウェア開発（遊技機向け）では、上流から下流まで一貫したワンストップ体制と各工程を熟知した技術者、長年の経験に基づくデザイン・企画力が強みである。顧客リピート率は2025年1月末現在99.2%に達し、安定的な収益源となる。AI分野では認識・解析・提案技術に強みを持ち、エンターテイメント領域での知見を活かした音声・画像認識AIソフトウェアを提供し、自動運転アプリや遠隔制御システムなどの開発実績を持つ。資産運用システム「SAZANAMI SYSTEM」は富裕層向け売切り型製品である。

SaaS事業は、自社プロダクトとして人材派遣会社向け業務管理システム「jobs」とSales Enablementツール「Circle」を提供する。「jobs」は中小人材派遣会社向けに初期費用なし、月額3万円、利用制限なし、直感的なUI/UXで提供され、既存システムの高コスト・使いづらさに対する価格優位性と利便性で差別化を図る。この事業は継続的に収益が積み上がるストック型ビジネスモデルであり、中長期的な収益安定化と高い成長を目指す。

再エネソリューション事業は、産業用・家庭用太陽光発電設備の施工・販売・保守を長年の実績に基づくワンストップ体制で提供する。SDGs達成やカーボンニュートラル実現に向けた市場成長を背景に、当社のIT技術活用による利益率向上と受注拡大を目指す。

競争優位性は、ITソリューションにおける高い顧客リピート率とAI技術力、SaaSにおける価格競争力とストック型収益モデル、再エネにおける実績とIT技術とのシナジーに集約する。

**2. 沿革ハイライト**

2014年8月、株式会社BELAIR（現テクノロジーズ）を設立し、転職マッチングサービス「jobs」を開始する。2018年11月、株式会社Tamagoを子会社化しITソリューション事業へ参入する。2019年2月、「jobs」を人材派遣会社向け業務管理システムとしてリニューアルする。2019年6月、株式会社Cotoriを子会社化し、エンターテイメント映像ソフトウェア開発を強化する。2020年2月、事業持株会社制へ移行する。2021年7月、Sales Enablementツール「Circle」の提供を開始する。2023年1月、東京証券取引所グロース市場に上場する。2023年7月、株式会社エコ革を子会社化し、再エネソリューション事業を開始するなど、M&Aを積極的に活用し事業領域を拡大する。

**3. 収益・成長**

成長ドライバーとして、ITソリューション事業が属する受託開発ソフトウェア市場は2024年売上高12兆9,602億円（前年度比5.9%増）と成長し、国内ITサービス市場は2028年に8兆8,201億円に達する見込みである。AIビジネス国内市場は2027年度に1兆9,787億円、AI画像認識市場は2028年度に840億円への拡大が予測される。当社はAI関連受託開発の強化、高単価案件獲得、M&Aを推進する。

SaaS事業では、就業管理システム市場が2021～2027年度CAGR14.0%、MA市場が2027年度に555億円へ拡大すると予測される。当社はストック型ビジネスモデルの拡大、新規ユーザー獲得、関係企業とのアライアンスによる早期事業拡大を目指す。SaaS事業は黒字化に時間を要するが、解約率が低く中長期で高い収益性を持つ特徴がある。

再エネソリューション事業は、2050年カーボンニュートラル目標やIEA予測で太陽光発電が2050年電源構成の41%を占める見込みなど、市場が急成長する。日本の太陽光発電市場は2022～2027年CAGR9.2%以上、国内PPA太陽光事業は2030年度に700億円へ成長が予測される。当社はIT技術活用によるNonFIT利益率向上と受注拡大、グループシナジーを追求する。

**4. 財務健全性**

2025年1月期（current）の総資産は18,949,814千円、純資産は4,397,312千円である。現金及び現金同等物は1,790,052千円、有利子負債は7,332,269千円である。当連結会計年度に実施した設備投資総額は808,282千円であり、その主な内容は土地の取得536,664千円である。SaaS事業セグメントのセグメント損益は当連結会計年度において赤字であり、早期黒字化が課題である。当社グループは売上高と営業利益を重要な経営指標として管理し、ITソリューション事業では受託契約高、SaaS事業では「jobs」の売上高、再エネソリューション事業では売上高・営業利益率をKPIとする。

**5. 株主還元**

株主還元に関する具体的な配当実績や方針の記載はない。経営目標として「株主への安定的な利益還元を実現する」と掲げる。

**6. 注目ポイント**

SaaS事業の早期拡大化と黒字化、ストック型収益モデルの成長は、今後の収益安定化と利益率向上に寄与する。ITソリューション事業におけるAI関連開発の強化と高単価案件獲得は、成長市場を取り込む上で重要である。再エネソリューション事業におけるIT技術活用による利益率向上と市場拡大も、グループ全体の成長を牽引する。M&A戦略による事業領域拡大とシナジー創出は、企業価値向上に向けた重要な選択肢である。また、優秀な人材の継続的な確保と育成、技術革新への適時適切な対応が、競争優位性を維持し事業拡大の鍵となる。