愛知製鋼株式会社 (5482)

愛知製鋼は、鋼（特殊鋼）、ステンレス（ステンレス鋼、チタン）、鍛（型打鍛造品）、スマート（電子機能材料・部品、磁石応用製品、植物活性材、金属繊維）の4カンパニー体制で事業を展開する。主要需要先は自動車業界であり、トヨタ自動車及びトヨタグループ企業集団への依存度が高い。

**1. 事業概要と競争優位性**

競争優位性は、創業以来培った鋼づくりと鍛造技術を基盤とする高い技術力にあり、高機能素材・部品を開発する。高圧水素用ステンレス鋼は水素ステーションやトヨタMIRAIに採用され、レアメタル不使用品も供給する。世界初の90MPa高圧水素ガス環境における回転曲げ疲労試験装置を開発し、評価技術を構築する。磁気マーカシステムはJR東日本BRTで実用化、トヨタグループの量産ラインでは自動牽引車に実運用を開始する。電子機能材料・部品では車載用放熱部品やアモルファスMIセンサを、磁石応用製品では重希土類不使用のマグファイン®技術を提供する。鍛造分野では、鍛鋼一貫・粗加一貫技術を活かし、温間鍛造で低コスト化とCO2排出量低減に貢献する。資源循環型のモノづくりを推進し、「環境に一番やさしい鉄屋」として、7工場中5工場でカーボンニュートラルを達成する。

参入障壁は、製鋼から圧延、鍛造まで全工程にわたる大規模な設備投資と長年のノウハウ蓄積である。トヨタグループとの強固な関係性も安定した顧客基盤と技術連携の強みとなる。

**2. 沿革ハイライト**

1940年、株式会社豊田自動織機製作所より分離独立し、豊田製鋼株式会社として創業する。1945年に愛知製鋼株式会社へ社名変更。1949年に名古屋証券取引所、1961年に東京証券取引所に株式上場を果たす。1990年代以降、フィリピン、アメリカ、タイ、中国、インドネシア、韓国、ドイツ等に海外拠点を設立し、グローバル展開を加速する。2017年にカンパニー制を導入し、2020年にはステンレスカンパニーを分離・独立させ、現在の4カンパニー制となる。

**3. 収益・成長**

当社グループは「愛知製鋼グループ 2030年ビジョン」及び「2024-26年度 中期経営計画」を策定し、持続的成長と社会的価値創造を目指す。2030年度にROE8%・連結営業利益280億円以上を目標とする。

成長ドライバーは、自動車電動化対応の高機能部品開発、グローバルサウス（特にインド）市場での資源循環型モノづくり展開、インフラ老朽化対策やスマート社会貢献（マグファイン®改良品、GMPS採用拡大、PDMA開発）を通じた社会課題ソリューション提供、そして次世代製鋼プロセス構築やグリーン鍛造への進化によるカーボンニュートラル貢献である。

**4. 財務健全性**

長期目線に立った成長戦略を軸に「成長投資」と「株主還元」にキャッシュを積極配分し、PBR改善を図る財務・資本戦略を推進する。2030年度までに戦略的成長投資として約1,000億円、株主還元として700億円＋αを実施する計画である。

**5. 株主還元**

株主還元を強化し、2030年度のROE8%目標達成に必要な資本圧縮を段階的に実施する方針である。

**6. 注目ポイント**

トヨタグループとの強固な関係性を背景に、自動車の電動化、水素社会、スマート社会といった将来の成長市場に対し、高圧水素用ステンレス鋼、磁気マーカシステム、次世代電動アクスル技術など、独自の高機能素材・部品技術を投入する点が注目される。「環境に一番やさしい鉄屋」として資源循環型モノづくりとカーボンニュートラルへの取り組みを強化し、環境規制強化の追い風を受ける。グローバルサウス（インド）への事業展開や、環境調和型鉄キレート剤「PDMA」による農業問題解決など、自動車以外の分野での社会課題解決型ビジネスの創出も成長機会となる。

事業リスクとして、自動車業界の動向、原材料・エネルギー価格や為替相場の変動、激化する価格競争、特定販売先への高い依存度、新技術・新商品開発の不確実性、気候変動関連規制強化に伴うコスト増大、訴訟リスクなどが挙げられる。