トーソー株式会社 (5956)

1. 事業概要と競争優位性

トーソーグループは、当社および子会社5社で構成され、室内装飾関連製品の開発・製造・販売を主な事業とする。主力製品はカーテンレール、インテリアブラインド、ロールスクリーン、ローマンシェード、アコーデオン式間仕切等である。製造は当社、P.T.トーソー・インダストリー・インドネシア、東装窓飾(上海)有限公司で行い、国内外からの仕入品とともに、主に住宅市場を中心に代理店等を通じて販売する。連結子会社のトーソーサービス株式会社は室内外装飾品および建築金物商品の販売・取付施工を担い、サイレントグリス株式会社はスイス・サイレントグリス社製品を販売し、当社がその生産を受託する。その他事業として、フジホーム株式会社がステッキ等の福祉用品の開発・販売を行う。

競争優位性として、中期経営計画「Vision2025」第３フェーズにおいて「カーテンレールＮｏ.１メーカーとしての優位性の極限化」を基本戦略に掲げ、その市場シェアと地位を確立する。高い技術力に裏付けられた高品質な商品提供と、市場変化を先取りした製品開発力が強みである。長年の事業活動で培われたノウハウと国内外の生産・販売体制は、参入障壁として機能する。研究開発活動では、商品開発本部を中心に新製品開発と既存品改良を推進し、ロールスクリーンとバーチカルブラインドの新スクリーン、メカカラー、レース付きメカ「デュアルツイン」等を発売する。事業領域拡大を目指し「ハンギングバー」の新シリーズ「H-3」も展開する。当連結会計年度の研究開発費は101百万円である。

2. 沿革ハイライト

1949年9月、東京都中央区に東京装備工業株式会社を設立する。1953年6月、C型形状の金属製カーテンレールを発売し、室内装飾市場に参入する。1972年1月、トーソー株式会社に商号を変更する。1975年10月アコーデオンドア、1977年10月ロールスクリーン、1978年5月ベネシャンブラインド、1982年2月バーチカルブラインド、1986年10月ローマンシェード、1992年2月プリーツスクリーンと製品ラインナップを拡充する。海外展開では、1981年12月スイス・サイレントグリス社との合弁会社を設立、1988年11月インドネシア、2002年9月中華人民共和国に製造・販売子会社を設立する。1996年1月、東京証券取引所市場第二部へ株式上場を果たす。2011年4月、福祉用品事業をフジホーム株式会社として新設分割する。2022年4月、東京証券取引所の市場区分の見直しによりスタンダード市場へ移行する。

3. 収益・成長

当社グループは、2024年4月に新中期経営計画「Vision2025」第３フェーズを策定し、長期的な成長に向けた基本戦略を推進する。成長ドライバーとして、コアビジネスにおける「TOSO」特有の新しい企業価値創造（カーテンレールNo.1メーカーとしての優位性の極限化、顧客視点のサービス・プロモーション徹底）を掲げる。また、成長戦略への重点投資による事業領域拡大を図り、営業体制強化による宿泊・医療施設等の非住宅分野の獲得推進、当社保有技術や機能・機構等を活用した既存製品の販売領域拡大、アジアを中心とした海外ビジネスの拡大、新たな成長市場の模索・戦略的投資に取り組む。ステッキ等の福祉用品分野においても新規ビジネス領域の拡大を目指す。

研究開発活動では、商品開発本部を中心に新製品開発と既存品改良を推進する。設備投資は室内装飾関連事業で工場生産設備等に729百万円を実施した。

今後の見通しとして、国内建設市場における新設住宅着工戸数の減少、非住宅市場の厳しさ、人手不足、資材価格上昇といった課題が続く。当社グループは、新製品開発力や市場への対応力の強化、原価低減・総費用低減の徹底を図り、高収益体質への転換と競争力強化に取り組む。2026年度の連結経営指標として、売上高240億円、ROE 6％を目標とする。

4. 財務健全性

2025年3月31日時点の連結財務状況は、総資産22,205,452千円、純資産14,781,102千円である。現金及び現金同等物は3,618,535千円、有利子負債は1,854,170千円である。前連結会計年度と比較し、総資産、純資産、現金及び現金同等物、有利子負債は増加した。

5. 株主還元

当社グループは、資本コストや株価を意識した経営の実現を目指し、ROEの向上、業績連動型配当方針の策定、市場の状況に応じた自己株式の取得による株主還元強化を基本戦略に掲げる。キャッシュアロケーションにおいては、営業キャッシュフローの拡大を志向し、増加分を成長投資および株主還元に振り向ける方針を示す。2025年3月期の年間配当金は11.5円である。

6. 注目ポイント

トーソーは「カーテンレールNo.1メーカー」としての市場シェアと技術的優位性を基盤に、非住宅分野や海外市場への事業領域拡大を成長ドライバーとする。継続的な研究開発による製品競争力の維持・強化、SDGsに配慮した製品開発は、市場の変化に対応し新たな需要を創出する。資本コストや株価を意識した経営、業績連動型配当方針、自己株式取得の実施といった株主還元強化の姿勢は注目すべき点である。一方で、国内建設市場の低迷、原材料価格・為替変動、海外事業展開における政治・経済情勢の変化、自然災害や感染症発生といったリスク要因には留意が必要である。