株式会社オーネックス (5987)

**1. 事業概要と競争優位性**

株式会社オーネックスグループは、金属熱処理加工事業と運送事業を営む。金属熱処理加工は当社及び株式会社オーネックステックセンターが、運送事業は株式会社オーネックスラインが担う。主要取引業界は自動車、産業工作機械、建設機械関連である。

競争優位性として、技術研究所を中心に材料高強度化、省エネルギー・低コスト、歪み極小化、高精度・高品質な新熱処理技術開発を継続する。認証基準を超える「オーネックス・スペック」を誇る品質システムを構築し、厚木工場、東松山工場、山口工場、長野工場、オーネックステックセンター工場がJIS、ISO9001、ISO14001の認証を取得する。山口工場とオーネックステックセンター工場に自家消費型太陽光発電システムを設置し、EV化対応やカーボンニュートラルに寄与する熱処理設備導入で環境規制に対応する。

参入障壁は、長年の技術蓄積とノウハウ、品質認証、熱処理設備への大規模な設備投資、運送業の許認可である。成長ドライバーはメーカーの熱処理外製化需要とロボット・産業機械関連の世界市場拡大であり、市場シェアの高い近畿・東海エリアをカバーする株式会社オーネックステックセンターを成長戦略の柱として拡充する。

**2. 沿革ハイライト**

1951年8月、個人事業大同熱処理工業所を母体に大屋熱処理株式会社（現：株式会社オーネックス）を設立し操業を開始する。1971年技術研究所を設置し、技術開発を強化する。1972年大屋運輸株式会社（現：株式会社オーネックスライン）を設立し運送事業を開始する。1991年グループ全体でCIを実施し、社名を株式会社オーネックスに変更する。1997年日本証券業協会に株式を登録し、2004年ジャスダック証券取引所に上場する。2014年株式会社オーネックステックセンターを設立し、2015年三重工場を操業開始することで、近畿・東海エリアの事業基盤を強化する。2021年長野工場、2025年山口第二工場を閉鎖し、生産体制の最適化と集約を図る。

**3. 収益・成長**

同社は、メーカーの熱処理外注化機会拡大とロボット・産業機械関連の世界市場拡大を成長ドライバーと見込む。営業・工場部門が一体となった新規取引先の獲得と既存取引先との更なる取引拡大により、営業基盤の拡充を推進する。

エネルギー・原材料価格高騰、人手不足といった課題に対し、自動化・機械化を計画的に進めることで生産性を向上させ、段取り削減、サイクルタイム短縮、人的要因による不良品削減を通じて収益力を強化する。加工種ごとの収益性分析と熱処理炉の最適配置も検討する。

運送事業では、2024年問題によるドライバー不足や物価上昇、エネルギー価格高騰が課題である。株式会社オーネックステックセンター工場内への休憩所設置や雇用条件改定など福利厚生に重点を置き、ドライバー確保に努める。運行管理の徹底、配車の効率化、エコドライブによる燃費削減を通じて「強固な収益体質の確立」を推進する。

売上高はcurrent期5,053百万円、prior1期4,967百万円、prior2期5,365百万円と推移する。営業利益はcurrent期47百万円、prior1期55百万円を計上する。

**4. 財務健全性**

同社の財務状況は、current期の総資産8,676百万円に対し純資産5,252百万円、自己資本比率は約60.5%と高く、財務健全性は良好である。有利子負債はcurrent期1,800百万円でprior1期2,308百万円から減少傾向にある。キャッシュ・アンド・エクイバレンツはcurrent期2,928百万円と潤沢な現預金を保有する。営業キャッシュフローはcurrent期698百万円とプラスを維持し、事業活動による資金創出能力を示す。設備投資はcurrent期97百万円の投資キャッシュフローを計上する。

**5. 株主還元**

同社は、current期、prior1期、prior2期ともに年間配当20.0円を実施する。EPSはcurrent期で1.75円、prior1期で227.97円、prior2期で133.72円と変動があるものの、安定的な配当を継続する方針である。

**6. 注目ポイント**

同社は、長期化する地政学リスク、米中貿易摩擦、米国の保護主義による関税強化、エネルギー・原材料価格高騰、円安、国内の人口減少と人手不足といった外部環境リスクに直面する。これに対し、コスト削減のための電力契約見直し、設備の機械化・自動化、生産体制の見直し、多能工化の推進、採用活動の強化といった対策を講じる。

金属熱処理加工事業では、主力取引業界の受注低調リスクがある一方で、メーカーの熱処理外製化需要やロボット・産業機械関連の世界市場拡大を機会と捉える。環境規制強化への対応として、自家消費型太陽光発電システムの導入拡大やカーボンニュートラルに寄与する熱処理設備の導入を検討する。

運送事業では、2024年問題によるドライバー不足や物価上昇、エネルギー価格高騰が課題となるが、ドライバー確保と運行管理の効率化で対応する。役員の若返りを図り、先行した改革・改善を着実に進めることで、変化の激しい経営環境への対応力を高める方針である。