株式会社ジェイエスエス (6074)

1. 事業概要と競争優位性

株式会社ジェイエスエスは、スイミングスクール運営の単一セグメント事業を展開する。経営理念は「水を通じて健康づくりに貢献する」ことである。直営事業所64箇所、受託事業所21箇所の計85事業所を全国で運営する。

競争優位性として、創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく独自の指導プログラムと住宅地中心の事業所展開を持つ。大人会員向けには、水中バイク「Jパドルバイク」に水中トランポリン、水中ウォーキングプログラムを組み合わせたオリジナル水中運動プログラム「バイポリン＆ウォーク」を開発、提供する。

市場において「業界最大にして唯一の上場企業」としての地位を確立し、ブランド力と信用力によりM&A戦略や人材確保で優位性を持つ。スイミングスクール開設には行政当局からの許認可、地域ごとの条例に基づく指導、プールの安全衛生に関する厳格な規制が適用され、これらが新規参入への高い障壁となる。業界の人材不足に対し、唯一の上場企業として魅力ある労働環境と教育環境の強化により、質の高い人材確保と指導力強化を図る。

ビジネスモデルの質は高く、売上高の約8割が会費売上高であり、会費、受託料、企画課外売上収入の合計が売上高の92.7％を占める安定したストック型収益構造を持つ。

2. 沿革ハイライト

当社は1976年7月にジャパンスイミングサービス株式会社として設立され、スイミングスクールの受託運営事業を開始した。1979年9月には直営事業を開始し、事業基盤を強化する。1991年6月に商号を株式会社ジェイエスエスに変更した。2013年6月には大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式上場を果たし、2022年4月には東京証券取引所スタンダード市場へ移行した。2020年3月には日本テレビホールディングス株式会社と業務資本提携契約を締結し、事業連携を強化する。2024年5月に株式会社ワカヤマアスレティックスを100％子会社化し、M&Aによる事業拡大を推進した。2025年2月には名古屋証券取引所メイン市場に株式上場した。

3. 収益・成長

2025年3月期の売上高は8,381,933千円、純利益は192,605千円である。

成長ドライバーはM&A戦略の強化、事業拡大、健康産業全般での新領域進出である。新規出店は地域に密着した低コストでコンパクトタイプのスイミングスクール施設を基本とする。少子高齢化社会への対応として、子供会員（構成比88.9％）向け教育事業の深化と、シニア会員（大人会員のほとんどが中高齢者）の拡大を図る。水中マシンの開発や水中バイク、水中トランポリン、水中ウォーキングプログラムの質的向上を進め、オリジナル水中運動プログラム「バイポリン＆ウォーク」を提供し、高齢者の健康増進に貢献する。既存事業所の会員数底上げと新規出店により会員数の増大を図ることを経営指標とする。オフィシャルサイトの充実によるSEO対策やコンテンツマーケティングを通じて、認知度向上とブランディング強化を推進する。高齢化社会と医療費削減の流れの中で、国民の健康意識の高まりが事業の追い風となる。

4. 財務健全性

2025年3月期末の総資産は7,520,798千円、純資産は3,011,136千円である。有利子負債は2,475,290千円であり、総資産に対する有利子負債の割合は33.4％である。現金及び現金同等物合計は1,062,039千円を保有する。企業価値向上のため、財務の健全性を維持しながら資本の効率性を高めることを重視し、ROEと配当性向を重要な経営指標とする。当連結会計年度における設備投資は総額101百万円である。

5. 株主還元

株主還元については、ROEと配当性向を経営上目標とする重要な経営指標とする。2025年3月期の年間配当は17.5円である。内部留保を新規事業所の設備投資に充当し、利益の最大化を目指しつつ、資本効率を高め、企業価値の向上を図ることを基本方針とする。

6. 注目ポイント

当社はスイミングスクール業界で「唯一の上場企業」という地位を確立し、M&Aを通じた事業拡大や人材確保で競争優位性を持つ。少子高齢化社会に対し、子供向け教育事業の深化とシニア向け水中運動プログラムの開発・強化という両面戦略を展開する。日本テレビホールディングス株式会社との業務資本提携は、今後の事業展開におけるシナジー創出の可能性を秘める。売上高の大部分を会費収入が占めるストック型ビジネスモデルは、安定した収益基盤を提供する。スイミングスクール開設・運営における行政許認可や安全衛生に関する厳格な規制は、高い参入障壁として機能する。