株式会社ＰＩＬＬＡＲ (6490)

1. 事業概要

株式会社PILLARは、子会社21社、関連会社1社で構成する流体制御関連機器メーカー。主力製品は、電子機器関連事業のピラフロン製品、産業機器関連事業のメカニカルシール製品、グランドパッキン・ガスケット製品。ピラフロン製品は、半導体・液晶・有機EL等の基板製造装置内で、高純度薬液の循環や基板への薬液塗布・洗浄ラインの配管接続部に用いる継手、チューブ、ポンプ、バルブなどの高機能部品・機器を中心に展開する。加えて、一般産業機器向け高機能シール部品、自動車用衝突防止装置向けミリ波レーダーアンテナ、病院・庁舎・物流センター・半導体工場等向け免震装置も手掛ける。メカニカルシール製品は、石油・化学・食品等の装置産業や火力・原子力発電所の各種ポンプ、撹拌機向けに供給する。グランドパッキン・ガスケット製品は、火力・原子力発電所、石油・化学プラント、自動車排気管接続部などのバルブ、ポンプ、配管接続部に用いる。その他、不動産賃貸、保険代理、売電事業も展開する。

2. 競争優位性

競争力の中核は、創業以来進化を続ける「流体の漏れを止める技術」にある。この基本技術を土台に、材料技術、設計技術、加工技術、評価技術を組み合わせ、独創的で高品質な製品・技術サービスを開発・提供する体制を構築する。沿革上、1951年に日本で最初にメカニカルシールを開発し生産を開始、1952年にふっ素樹脂製品「ピラフロン」の生産を開始しており、長期の技術蓄積が参入障壁として機能する。研究開発では約40名のスタッフを擁し、公的研究機関や大学との交流、共同研究を積極展開する。2023年11月稼働の三田工場イノベーションセンターにグループ技術者を結集し、産学官連携やIT・DX技術の活用を通じて新技術・新製品開発の質、量、スピード向上を図る。事業面では、半導体製造装置向けメカニカルシール（ロータリージョイント）で世界シェア拡大を掲げており、少なくとも同分野で国際競争力を有することが示唆される。販売面でもアジア、米州、欧州、中東・アフリカに販売拠点を持ち、製造拠点も国内外に配置して最適地生産体制を整える。

3. 市場環境

電子機器関連事業では、生成AIの普及を背景に半導体の重要性と需要の高まりが見込まれる市場環境にある。主力の継手やポンプは半導体製造装置や関連インフラで使用されるため、半導体投資の拡大が追い風となる。一方で、半導体・液晶業界は技術革新が非常に激しく、予期しない急速な市場縮小がリスクとなる。産業機器関連事業では、半導体市場に加え、水素・アンモニア・SAFなどカーボンニュートラルを見据えたクリーンエネルギー市場の拡大が成長機会となる。製品は電力、石油、化学、食品、医薬品、船舶、土木建築など幅広い産業の重要機能部品にあり、顧客基盤は広範囲に及ぶ。規制面では、提示テキスト内で個別の許認可障壁は詳述されていないが、火力・原子力発電所や高純度薬液ラインなど高信頼性が求められる用途向け製品が多く、品質保証体制の重要性が高い。

4. 成長戦略

中期経営計画「One2025」を2023年4月から推進する。最終年度計画として、連結売上高575億円、連結営業利益103億円、ROE10％以上、成長投資40億円、連結配当性向30％以上を掲げる。電子機器関連事業では、2023年9月竣工の福知山第2工場を最大限活用し、生産量拡大と生産性向上を進め、需要増加への供給責任を果たす方針を示す。中国・ジョ州工場では半導体関連製品の製造を新たに開始し、上海・北京の販売拠点を通じて中国市場開拓を強化する。産業機器関連事業では、半導体製造装置向けメカニカルシールの世界シェア拡大を推進し、水素・アンモニア・SAF向け高性能シール製品の開発・提供で差別化を図る。加えて、グループ入りした株式会社タンケンシールセーコウとの間で、同社の強みであるカーボン製品を軸に技術・生産・営業の各分野で協働を進め、シナジー発現を狙う。研究開発では、ミリ波レーダーアンテナ、大容量高速通信用ふっ素樹脂基板、電力監視センサ、IoTデバイス、水素関連機器向け樹脂シールなどニッチ高付加価値分野を育成する。

5. リスク

主なリスクは3点挙げられる。第1に品質リスク。製品の多くは各種設備や機器に組み込まれる機能部品にあり、予期しない不具合が業績に影響する可能性を持つ。第2に市場変動リスク。半導体・液晶市場、半導体関連シール市場、水素市場などは拡大傾向にある一方、急速な市場縮小が起きた場合の影響を受ける。第3に供給網・海外事業リスク。特殊鋼材やふっ素樹脂など原材料の供給遅延、供給停止、価格変動に加え、海外拠点所在国の政治・経済体制の変化、自然災害、感染症、為替変動が業績に影響する可能性を持つ。情報セキュリティ、人材確保、法令違反、自然災害も重要リスクとして列挙する。

6. ガバナンス

ガバナンス面では、コーポレートガバナンスコードの遵守を進め、適正な取締役構成と取締役会での積極的な議論を通じて透明性の高い経営と情報開示を行う方針を示す。2024年度には第三者機関による取締役会の実効性評価を実施する。リスク管理ではリスクマネジメント委員会を設置し、グループ共通のリスクマネジメント規程に基づく体制を構築する。適時開示のため情報開示委員会も設置する。株主還元方針としては、中期経営計画「One2025」で連結配当性向30％以上を目標に掲げる。ESG面では、環境指標の第三者検証取得、自家消費型太陽光発電の稼働、人的資本施策、第三者機関を活用した実効性評価などを進める。