三菱重工業株式会社 (7011)

1. 事業概要と競争優位性

三菱重工業株式会社は、エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙の4つの報告セグメントと「その他」で事業を展開する。設計からサービスまで一貫したビジネスモデルを構築し、サービス事業は安定収益基盤となる。

同社の競争優位性は、長年の歴史で培われた高度な技術力と最先端の知見を融合する点にある。ものづくりとエンジニアリングのグローバルリーダーとして、多様なソリューションを提供。航空・防衛・宇宙分野では、長年の開発実績を背景に日本のリーディングカンパニーとしての地位を確立している。大規模投資、高度なノウハウ、規制・許認可が参入障壁となる。

エナジー分野では、革新軽水炉や高温ガス炉、小型炉などの開発を進める。水素・アンモニア・CCUS分野では、世界最高クラスの経済性を持つ製品提供に向けた研究開発を推進。データセンター事業では、電源・冷却・制御に関する強みを活かしたソリューションを提供する。デジタル・プラットフォーム「ΣSynX」活用によるDX推進も競争力の源泉である。

2. 沿革ハイライト

三菱重工業は1884年、岩崎彌太郎が長崎造船局を借り受け創業。1917年に三菱造船を設立、1934年に三菱重工業へ商号変更した。

1950年に過度経済力集中排除法により3社に分割・上場後、1964年に再合併し、三菱重工業として再発足した。

以降、子会社設立、海外展開、事業再編を継続し、2021年には火力発電システム事業等を承継し事業領域を拡大している。

3. 収益・成長

同社は中期経営計画「2024事業計画」を推進し、事業成長と収益力強化を目指す。当連結会計年度は受注、売上、事業利益が過去最高を記録した。

成長ドライバーは「伸長事業」と「成長領域」に重点を置く。伸長事業では、エネルギー、原子力、防衛分野で需要を確保し、リソース拡充、生産能力・サプライチェーン強化、研究開発・設備投資を積極的に実施。エネルギー分野では発電効率向上や水素・アンモニア焚きガスタービン実証、原子力分野では革新軽水炉開発、防衛分野では増産準備と将来技術開発を加速する。

成長領域では、データセンター向け電源・冷却・制御ソリューションを提供。水素・アンモニア・CCUS分野では、エナジートランジション対応として、CO2回収パイロットプラント実証、小型CO2回収装置市場投入、次世代CO2回収技術、高効率水素製造装置SOEC開発などを推進する。

「MISSION NET ZERO」推進も重要戦略であり、CO2排出量削減に向けた技術開発と実証を進める。DX推進により事業競争力強化とサービス高度化を図る。

当連結会計年度の研究開発費は2,186億円、設備投資額は1,843億円で、エナジー、航空・防衛・宇宙分野等に重点的に投下している。

4. 財務健全性

2025年3月31日現在、総資産6兆6,589億円、純資産2兆3,467億円、自己資本比率約35.24%。現金及び現金同等物は6,578億円、有利子負債は1兆3,843億円である。

当連結会計年度の営業キャッシュフローは5,304億円、投資キャッシュフローは1,877億円を計上。総資産、純資産、現金、営業キャッシュフローは増加傾向にあり、高い資金創出力と財務基盤強化を示唆する。

5. 株主還元

中期経営計画「2024事業計画」では、安定配当と利益成長に応じた増配を方針とする。当連結会計年度の年間配当金は23.0円である。