ジーエルサイエンス株式会社 (7705)

1. 事業概要

ジーエルサイエンスグループは、当社、子会社10社、関連会社2社で構成し、分析機器関連製品、半導体関連製品、非接触ICカード関連製品の製造・販売、同種商品の仕入・販売、ならびに研究開発、技術サービスを展開する。分析機器事業では、ガスクロマトグラフ及び液体クロマトグラフの装置・消耗品等を開発・製造・販売する。国内では当社と株式会社フロム、製造の一部を株式会社グロースが担い、中国は技尓（上海）商貿有限公司、欧州はGL Sciences B.V.、米国はGL Sciences, Inc.が販売を担う。半導体事業では、子会社テクノクオーツ株式会社を中核に、半導体用石英治具及び材料、光学研磨、分光光度計用石英セル等を製造・販売する。中国の杭州泰谷諾石英有限公司が製造・販売、米国のGL TECHNO America,Inc.が販売、アイシンテック株式会社が原材料加工を担う。自動認識事業では、ジーエルソリューションズ株式会社が非接触ICカード周辺機器、入退室管理システム、組込み型デバイス、試薬管理システムを開発・製造・販売する。

2. 競争優位性

競争優位の源泉として、各事業で独自技術と製品群を蓄積する。分析機器事業では、自社ブランド「イナートファミリー」を中心に、食品、環境、ライフサイエンス、香粧品、エネルギー、石油化学など多分野向けに、高速化、高感度化、高不活性、選択性といった顧客ニーズに対応したラインナップ拡充を継続する。国内のみならず世界各国で使用される点は、製品認知と販路の広がりを示す。さらに、ヘリウムガス不足に対応した水素対応ガスクロマトグラフ及び周辺装置を開発し、安全対策を十分に考慮した設計で差別化を図る。半導体事業では、石英ガラス材料のマイクロクラック自己修復技術、溶射被覆石英ガラス部材の再生工法について特許取得を進める。石英ガラス直接接合技術、多孔質体製造技術、微細加工技術などのコア技術も保有し、高難易度製品や新規機能部品へ展開する。自動認識事業では、FeliCaの新たなセキュリティガイドラインに対応するCC EAL5+準拠セキュアマイコン搭載リーダライタを開発し、アクセスコントロール、医療、アミューズメント、公共、金融向けへ展開を図る。技術対応力と品質保証体制の積み上げが参入障壁として機能する。

3. 市場環境

分析機器事業では、国内市場で他社製品も扱える商社機能を生かしたトータルソリューション推進を掲げており、単品販売から提案型販売への移行余地がある。海外では販売可能な自社製品の種類拡大、ドキュメント整備、各地域の規制対応を進める方針を示す。半導体事業では、リモートワークの広がり、AI半導体需要の拡大、5G通信、自動運転の本格化を背景に、データ量増加と半導体需要拡大の中長期トレンド継続を見込む。各地域で政府補助を伴う計画が進む点も追い風となる。自動認識事業では、部材調達の長納期化が一段落しつつあり、営業、技術、品質保証の連携強化を通じた拡販局面に入る。もっとも、提示テキスト内では各市場の具体的シェアや主要競合の詳細までは確認できない。

4. 成長戦略

分析機器事業では、「クロマトグラフィー事業の持続的拡大」を掲げ、主力製品強化、製造技術開発による品質安定化と効率化、コスト削減を進める。加えて、M&Aや業務提携、外部との共同研究、新規事業創設を視野に入れる。フィールドエンジニアによる他社装置対応範囲の拡大、ECサイト活用のための製品データベース拡充、海外販売可能な自社製品の充実化も進める。半導体事業では、国内増産体制構築に向けた設備投資、品質管理高度化、社外パートナーや外注先との連携強化により生産能力向上を図る。高付加価値製品の開発と拡張、石英・シリコン量産品のマーケット拡大、火加工製品等の高難易度製品拡大も重点施策とする。業務自動化・効率化などのDX、IR機能強化、リスクマネジメント強化、人材育成も進める。自動認識事業では、セキュアマイコン搭載製品の拡販、ソリューション分野の開拓、PC/SC規格準拠製品群の充実、BLE連携製品開発を推進する。グループ全体では、2024年10月1日付でテクノクオーツ株式会社と共同持株会社設立による経営統合を予定し、グループ全体の持続的成長と企業価値向上を目指す。前中期経営計画は2022年3月期から2024年3月期を対象とし、新中期経営計画は2024年9月を目途に開示予定とする。

5. リスク

主要リスクとして、第一に経済動向や製品市況の変化、技術の急激な変化、価格競争激化による需要減少リスクを抱える。第二に半導体事業で特定販売先のApplied Materials, Inc.、特定仕入先のMomentive Performance Materials Quartz,Inc.への依存があり、需要変動や供給逼迫、価格上昇が業績に影響する可能性を持つ。第三に資材調達、為替変動、品質問題、情報セキュリティ、自然災害、人材確保、法令規制対応など多面的なリスクを認識する。

6. ガバナンス

経営の基本方針として、「創立の根本精神及経営理念」を掲げ、社会性の発揮、社員の幸福、企業の維持発展、利益の公平な分配と内部留保による事業充実を重視する。創立以来、毎期、経営計画等を株主、金融機関、社員に公表し、オープンな経営姿勢を継続する。半導体事業ではサステナビリティ強化、コーポレート・ガバナンス強化、財務指標や株価を意識した経営、IR機能強化を課題として明示する。一方、株主還元方針の具体的内容は提示テキスト内では確認できない。沿革上の創業は1968年2月、創業時所在地は東京都新宿区柏木二丁目281番地と記載するが、上場年は提示テキスト内では確認できない。