大日本印刷株式会社 (7912)

大日本印刷グループは、スマートコミュニケーション、ライフ＆ヘルスケア、エレクトロニクスの3つの事業部門を中心に多角的な事業を展開しています。長年培った印刷技術を起点に、情報コミュニケーション、生活・産業、エレクトロニクス分野で独自の地位を確立しています。

スマートコミュニケーション部門では、国内トップシェアのICカード・認証サービスを基盤に、デジタルマーケティング支援、生成AI活用サービス、バーチャル空間の企画・開発・運営まで幅広いサービスを提供。高精細画像処理やセキュリティ技術を活かし、メタバース上のDXサービスなど新規市場を創出しています。

ライフ＆ヘルスケア部門は、世界シェアトップのリチウムイオン電池用バッテリーパウチ（EV向けグローバル展開を推進）、各種包装材料、医薬原薬中間体受託製造、医薬品受託製剤などを提供。DNP透明蒸着フィルム IB-FILM®やEBコーティング技術、精密有機合成技術といった独自の強みを有しています。

エレクトロニクス部門では、世界トップシェアの有機ELディスプレイ用メタルマスクとディスプレイ用光学フィルム、液晶・半導体製品用フォトマスクなどを手掛けています。最先端のEUV露光装置に対応する2nm世代ロジック半導体向けフォトマスク開発や高NA対応フォトマスクの基礎評価を進め、高度な技術と大規模投資で高い参入障壁を築いています。

DNPグループの競争優位性は、印刷・加工技術を基盤に、高精細画像処理、セキュリティ、精密有機合成、ミクロ・ナノ造形、EBコーティング、無菌・無酸素充填といった独自の技術を多角的に展開している点にあります。特定のニッチ市場で世界・国内トップシェアを獲得し、高い技術的優位性と顧客ロックイン構造を構築しています。

沿革として、1876年10月に秀英舎として創業し、1935年2月に大日本印刷株式会社へ改称。1949年5月に東京証券取引所に上場しました。創業以来、印刷技術を核に事業領域を拡大し、M&Aを通じて事業ポートフォリオを多様化。2022年4月には東京証券取引所プライム市場へ移行しています。

収益・成長戦略として、DNPグループはデジタルインターフェース、半導体、モビリティ・産業用高機能材を「成長牽引事業」とし、コンテンツ・XRコミュニケーション、メディカル・ヘルスケアを「新規事業」と位置付け、これらの領域にリソースを集中し利益拡大を目指しています。

成長ドライバーとして、スマートコミュニケーション部門では生成AI活用サービス、バーチャル空間、メタバース上のDXサービス、BPO事業を拡大。ライフ＆ヘルスケア部門ではEV向けバッテリーパウチのグローバル展開、製薬サポート事業、スマートヘルスケア事業を強化。エレクトロニクス部門では有機ELディスプレイ用メタルマスク新生産ライン稼働、2nm世代ロジック半導体向けフォトマスク開発、高NA対応フォトマスクの開発・提供を加速しています。

ビジネスモデルの質では、BPOサービスやICカード・認証サービス、医薬受託製造はストック型収益や安定的な収益源となり、既存事業の最適化と注力事業へのリソース再配分により収益構造の改善を図っています。

研究開発投資は当連結会計年度で375億円を計上。AI活用販促最適化、分散型ID管理プラットフォーム、メタバース役所、吸湿包材、iPSC由来心筋細胞培養技術、EUV/高NAフォトマスクなど、多岐にわたる新製品・新技術開発を推進しています。

設備投資は当連結会計年度で766億円を実施。