株式会社　東　祥 (8920)

1. 事業概要

東祥グループは「健康づくりで世のため人のために尽くす」を経営理念に掲げ、『健康』をキーワードとしてスポーツクラブ事業、ホテル事業、不動産事業を展開する。主力は「ホリデイスポーツクラブ」で、2025年３月31日現在、全国99店舗を運営する。16歳以上に特化した大人専用の会員制スポーツクラブとして、「遊ぶ・楽しむ・フィットネス」を基本コンセプトに据える。ホテル事業は「ＡＢホテル」ブランドで愛知県を中心に36店舗を運営し、「ビジネスホテルより快適に、シティホテルよりリーズナブルに」を掲げる。不動産事業は「Ａ・Ｃｉｔｙ」等の賃貸マンション52棟2,120室とテナントビル２棟を愛知県内で所有し、駐車場管理も行う。加えて、愛知県安城市内で「ホリデイゴルフガーデン」２店舗を運営する。2024年には東祥アセットマネジメント株式会社の全株式譲渡、東祥東海リート投資法人関連資産の譲渡を実施し、事業の選択と集中を進めた。

2. 競争優位性

競争優位の中核は、スポーツクラブ事業における明確な差別化設計にある。ホリデイスポーツクラブはジュニア用スイミングスクールを併設しないことで、大人専用の広い施設を実現し、誰でも楽しめるエクササイズを月会費のみで利用できる仕組みを採用する。一部有料プログラムを除き定額で利用できる点は、会員制による継続課金モデルとしての性格を持つ。さらに、地域特性や会員ニーズに応じた23時までの営業、一部店舗を除く長時間営業、リラクゼーション施設の充実、グループ会員制の導入により差別化を図り、地域一番店を目指す方針を示す。加えて、当社は建設業が発祥母体にあり、費用対効果の高い建築ノウハウを保有すると明記する。このノウハウはスポーツクラブ、ホテル、不動産の各施設開発に共通する運営基盤となる。不動産事業でも、土地購入または賃借から運営管理までを担い、高品質でハイセンスな重厚感ある設計を賃貸マンションに採用し、独自ノウハウにより安定した収益性を実現すると記載する。店舗数はスポーツクラブ99店舗、ホテル36店舗と一定規模に達しており、運営ノウハウの蓄積も参入障壁として機能する可能性がある。

3. 市場環境

経営環境として、個人消費の足踏みは残るものの景気は緩やかな回復基調にある一方、海外地政学的リスク、エネルギー価格や原材料費の高騰、人手不足による運営コスト増加、金利上昇、円安と高インフレの継続が逆風となる。中長期では人口減少による消費マーケット縮小と人件費上昇も想定する。競争環境は事業ごとに厳しさを増しており、スポーツクラブでは24時間ジムやマイクロジムの急増によりサービス多様化と価格競争が進行する。ホテルではインバウンド需要が旺盛な一方、為替変動の不確実性に加え、民泊、ゲストハウス、グランピング施設など宿泊サービスの多様化が進む。賃貸用不動産でも若年層単身者のニーズ多様化が進展する。法規制面では、公衆浴場法、旅館業法、食品衛生法、宅地建物取引業法、建設業法、建築士法、消防法、景品表示法、労働安全衛生法など複数法令の適用を受ける。

4. 成長戦略

成長戦略は既存施設の収益力回復と新規開発の両輪で構成する。スポーツクラブ事業では、単独店舗の経常利益率を35％以上とする出店モデルを設定し、新規開発を進める方針を示す一方、足元では既存店の収益力回復に経営資源を集中する。具体策として、会員定着に向けた接客力向上、スタジオプログラム充実、広告宣伝強化、トレーニング機器入れ替え、ジムエリアのリニューアルを実施する。ホテル事業でも単独店舗の経常利益率35％以上を出店モデルとし、駅前商圏を重点地区として開発する方針を掲げる。既存店では施設の適切な維持管理、付加価値提供、販売サイト表示の工夫、新規顧客獲得、リピーター増加により、単価の底支えや上昇、稼働率の維持向上を図る。不動産事業では入居率100％を目標に室内設備の充実と住環境整備を進め、今後は名古屋地区を重点地域として投資利回り12％以上、年間300室を目標に新規開発を行う方針を示す。人的資本面では、スポーツクラブ事業で「ホリデイカレッジ」を運営し、オンラインを含む研修を実施する。設備投資では当期に「ＡＢホテル伊賀上野」「ＡＢホテル中津川」を開業し、さらにホリデイスポーツクラブ２店舗、ＡＢホテル３店舗、「Ａ・Ｃｉｔｙ」７棟を取得した。

5. リスク

主なリスクは第１に、複数事業を展開することに伴う事業構成変化リスクで、景気動向や価格競争、新規事業進出や撤退により主力事業や売上構成が変動する可能性がある。第２に、出店戦略と金利上昇に関するリスクで、候補地や人材を確保できない場合、新規開発が遅延する可能性があるほか、借入金を活用した施設開発を行うため、短中期資金の金利上昇が業績に影響し得る。第３に、自然災害、感染症、固定資産減損のリスクがある。施設毀損や休業要請、宿泊需要減少は収益に直結し、収益性低下店舗では減損処理が必要となる可能性がある。加えて、個人情報漏洩や法規制変更も重要なリスクとして挙げる。

6. ガバナンス

提示テキスト内で取締役会構成や社外取締役比率などの詳細な統治体制は確認できない。一方、経営面では2024年に東祥アセットマネジメント株式会社および東祥東海リート投資法人関連資産を分離・譲渡し、事業の選択と集中を実行した点が確認できる。これにより本業に集中特化できる組織経営基盤を整えたと記載する。人材面では健康経営の実践と社員教育強化を重視し、社員の健康保持増進と生産性向上を図る方針を示す。環境面では省エネ法定期報告書で10年連続Ｓクラス評価を受け、設備更新を通じてカーボンニュートラルとコスト削減の両立を進める。株主還元方針に関する具体的記載は、提示テキスト内では確認できない。